MM総研は10日、2010年度通期（10年4月～11年3月）の国内携帯電話出荷状況を調査した結果を発表した。それによると総出荷台数は、前年比9.3％増の3,764万台だった。 半期別でみると、上期は1,913万台（前年比12.3％増）、下期は1,851万台（前年比6.4％増）となり、増加傾向が続いている。これについてMM総研では、スマートフォン市場の拡大とau市場におけるトライバンド対応端末への買い替え台数好調の2点であると分析した。2010年度通期のスマートフォン出荷台数は855万台。前年比約3.7倍に拡大し、総出荷台数の22.7％を占める結果となっている。OS別出荷台数・シェアはAndroidが57.4％となり、iOSの37.8％を逆転して1位となっている。 2010年度通期のメーカー別出荷台数シェアは、シャープが2005年度以降6年連続の1位を獲得。出荷台数は858万台（前年比5.0％減）でシェアは22.8％（前年比3.4ポイント減）となっている。2位は昨年度3位の富士通（富士通東芝モバイルコミュニケーションズ含む）で652万台（25.9％増）、シェアは17.3％（2.3ポイント増）。3位は昨年度2位のパナソニック モバイルコミュニケーションズで439万台（15.6％減）、シェアは11.7％（3.4ポイント減）となった。なおスマートフォン市場のメーカー別台数・シェアは1位がApple（37.8％）、2位がシャープ（24.3％）、3位がソニー・エリクソン（9.8％）、4位がSamsung（9.0％）の順となっている。 今後について、MM総研ではスマートフォン市場の拡大が市場を牽引することで、微増傾向が続くと分析。2011年度の出荷台数については、東日本大震災による供給面での影響が上期に生じることを想定しているが、通期で見るとその影響は微少であるとし、2011年度通期出荷台数は前年比3.3％増の3,890万台、その後は2012年度：3,920万台、2013年度：3,940万台と予測している。スマートフォン出荷台数は2011年度は前年比2.1倍の1,820万台で総出荷台数の46.8％を占めると予測した。ただし、スマートフォン市場は昨今の勢いそのままに2,000万台規模となり、総出荷台数の過半数を占める可能性も十分にあるとのこと。
