東京大学は、6月3日付の朝日新聞朝刊で「研究不正疑惑 東大のモラルを問う」という題名の社説が掲載されたことについて見解を発表した。社説に取り上げられている案件については、現在、外部有識者も含めた調査委員会等で調査を進めているという。 朝日新聞は6月3日朝刊の社説で、アルツハイマー病の大規模臨床研究「J-ADNI（アドニ）」の研究データをめぐる不正疑惑を追及。また、製薬会社ノバルティスの白血病治療薬研究における個人情報の流出疑惑や東京大学分子細胞生物学研究所の論文不正疑惑を取り上げ、「モラル感覚が世間から逸脱しているのではないか」と指摘している。 東京大学は、「『東京大学の科学研究における行動規範』、さらには2014年3月に策定した『研究倫理アクションプラン-高い研究倫理を東京大学の精神風土に』に示されている考え方が、研究活動における当然の前提となる。また、研究不正の疑いなどのコンプライアンス事案が生じた場合には、学内規則にのっとり適正な手続きを尽くすことを通じて事実と責任を解明し、これを公表するということが、東京大学の従来からの一貫した姿勢である」との見解を示した。 現在、東京大学では、外部有識者も含めた調査委員会等において調査を進めており、できるだけ速やかに調査委員会の結果をとりまとめ、十分に正確な事実を踏まえた上で報告するという。
