【学校ニュース】テンプル大、明大・東洋大と単位互換を含む交流協定締結など

 学校・教育機関発表のプレスリリースよりピックアップ。6月9日は札幌大学、城西国際大学、東京情報大学、学習院大学、帝京大学、金沢大学、立命館大学、テンプル大学ジャパンキャンパスの情報を紹介する。

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 学校・教育機関発表のプレスリリースよりピックアップ。6月9日は札幌大学、城西国際大学、東京情報大学、学習院大学、帝京大学、金沢大学、立命館大学、テンプル大学ジャパンキャンパスの情報を紹介する。

・【札幌大学】札幌大学が第2回北方文化フォーラムを開催 ――『関羽信仰からみる中国の歴史・社会・文化』
 札幌大学文化学部は6月18日(水)18時より、北海道大学大学院文学研究科 歴史地域文化学専攻 博士後期課程の亀岡敦子氏を招請し、「北方文化フォーラム」を開催する。札幌大学文化学部では学部開設以来、学生と教職員、一般市民の方々を対象とした公開講座「北方文化フォーラム」を毎年開催している。

・【城西国際大学】城西国際大学の水田美術館が6月10日~7月5日まで企画展「浮世絵でたどる房総の旅」を開催――6月20日には講演会「近世房総の旅」も
 城西国際大学(千葉県東金市)の水田美術館は6月10日(火)から7月10日(土)までの日程で、企画展「浮世絵でたどる房総の旅」を開催。歌川広重らの風景版画約40点を「成田山への旅」「東国三社参詣と磯巡りの旅」「南総の旅」に分けて展示、房総の旅路をたどる。一般300円。高校生以下無料。

・【東京情報大学】東京情報大学が12コースを体験できる公開講座を開催
 東京情報大学(千葉市若葉区御成台4-1、設置者:学校法人東京農業大学、学長:牛久保明邦)では、平成26年6月7日から全12回で同大の12コースが体験できる公開講座を開催する。

・【学習院大学】学習院大学法学部政治学科Ralph H.PETTMAN特別客員教授の授業「特殊講義(国際関係概論1)」で、6月18日に日本赤十字社社長の近衛忠てる(てるは火へんに軍)氏が講演
 6月18日(水)、学習院大学法学部政治学科Ralph H.PETTMAN特別客員教授の授業「特殊講義(国際関係概論1)」で、日本赤十字社社長、国際赤十字・新月社連盟会長の近衛忠てる(てるは火へんに軍)氏が講演を行う。この授業は世界各国のNGOの代表を招き、その視点から見た世界のさまざまな出来事について語ってもらい、世界の動向について知識を深めることを目的としている。

・【帝京大学】帝京大学教育学部 教員・学生・卒業生による帝京教育会が春期研究交流学習会を開催
 帝京大学教育学部 教員・学生・卒業生による帝京教育会が「学生生活と進路問題の現在(いま)を考える」をテーマとして、春期研究交流学習会を開催する。教育に関心のある方ならどなたでも参加可能。

・【金沢大学】金沢大学が在グアテマラ日本国特命全権大使を招き、6月10日に講演会を開催 ~マヤ文明に関する文化資源学研究・教育拠点形成を推進
 金沢大学人間社会研究域附属国際文化資源学研究センターは6月10日(火)、在グアテマラ日本大使館の川原英一特命全権大使を招請し、講演会「日本の国際化―外交の現場からの視点―」を開催する。同大は2011年に、グアテマラ共和国文化スポーツ省文化自然遺産副省と交流協定を締結し、グアテマラ・ティカル遺跡公園内にオフィスを開設。マヤ文明に関する文化資源学研究・教育拠点形成を進めている。

・【立命館大学】留学生と日本人学生が多国籍チームを組み、企業の経営課題に取り組む「グローバル人材養成プログラム」が5年目を迎える――立命館大学
 立命館大学キャリアセンターでは2010年度より「グローバル人材養成プログラム」を開講し、大きな成果を挙げている。これは、外国人留学生(20名)と日本人学生(28名)が複数の多国籍チームとなり(2014年度)、企業が抱える実際の経営課題に対して約半年をかけて解決策を提案するというもの。11月に朱雀キャンパスにて成果発表会を公開し、12月には各企業において最終プレゼンテーションを行う。

・【立命館大学】日中韓 キャンパスアジア国際フォーラム「アジアの未来を切り拓く人材育成を目指して」を7月5日(土)に開催――立命館大学
 立命館大学・広東外語外貿大学(中国)・東西大学校(韓国)は7月5日(土)、日中韓 キャンパスアジア国際フォーラム「アジアの未来を切り拓く人材育成を目指して」を開催する。

・【テンプル大学ジャパンキャンパス】
 テンプル大学ジャパンキャンパスが明治大学文学部、東洋大学国際地域学部と単位互換を含む交流協定を締結
米国フィラデルフィアに本校を置くテンプル大学ジャパンキャンパス(TUJ/東京都港区/学長ブルース・ストロナク)は、このほど日本国内の大学・学部との更なる連携を深め、米国大学日本校として日本のグローバル化推進に寄与し、日米両国の高等教育機関交流の基盤を強化する。

(協力:大学プレスセンター)
《編集部》

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