東京都教育委員会は11月13日、平成26年度「児童・生徒の学力向上を図るための調査」の結果を公表した。小学校の国語、社会、理科、中学校の社会、数学、理科において前年度より平均正答率が上昇し、すべての科目で下位層が40％以下になる成果がみられた。 調査は7月3日、都内の公立小学校5年生9万529人と公立中学校2年生7万4,823人を対象に東京都独自に実施。小学生は国語、社会、算数、理科の4教科、中学生は国語、社会、数学、理科、英語の5教科の学力調査と学習に関する意識調査が行われた。 各教科の平均正答率は、前年度との比較で、小学校の社会が7.9ポイント、国語が4.1ポイント、理科が3.3ポイント、中学校の社会が7.7ポイント、数学が7.1ポイント、理科が2.1ポイント上昇した。下位層の割合は、一部の教科で上昇したものの、すべての教科において40％以下となった。 これらの結果を受け、都教委では「習得目標値（全員がクリアしていかなければならない数値）」と「到達目標値（達成することが期待される数値）」を設定し、具体的な課題を明確にするよう提言。具体的な取組みとして、「東京ベーシック・ドリル」など目標値の根拠となる具体的な問題の作成、思考力を育む授業改善の推進などを示している。
