デザイン思考×教育を展開するCurio Schoolと製造業向けコンサルティング事業を展開するO2は、中高生が半年をかけて本気でモノ・コトづくりに挑むプログラム「Mono-Coto innovation」を10月より実施する。
グーグルは米国時間の9月28日、同社が開発した教育機関向けVRツール「Expeditions」を発表した。VR（バーチャルリアリティ）技術を利用したツールで、世界各国の教育機関向けに無料で提供していくという。
IT・ネット分野専門の市場調査機関であるミック経済研究所は、学校の無線LAN普及率などのアンケート調査結果を発表。無線LANの平均普及率（平成27年5月時点）は、私立学校が59.3％、公立学校が42.6％。
マナボが運営する教育サービス「スマホ家庭教師mana.bo」は、台風18号に伴う東日本豪雨によって被災した地域に住む中・高校生を対象に、mana.boの教育サービスを無償提供すると発表した。被災地域の中・高校生の学習環境維持を支援したいとしている。
三菱総合研究所は、文部科学省より受託している「平成27年度情報教育指導力向上支援事業」の一環として、プログラミング教育を実施する学校とサポートできる協力団体の募集を行い、実証校と協力団体の組み合わせを発表した。
経済協力開発機構（OECD）は9月15日、PISAデジタル能力調査の分析結果を発表した。すでに教育ICTに大きな投資をした国でさえ、PISAの読解力、数的・科学的リテラシーの成績に目立った向上は見られず、学校での新しいアプローチが必要であるという。
沖縄県は9月15日、県立専門高校のタブレット端末と無線LAN環境を整備するため、一般競争入札について公告した。タブレット端末490式とSIMフリータブレット端末29式、無線LANアクセスポイント29式などを11月30日までに納入する。
日本漢字能力検定協会は、漢検を指定会場のコンピューターを使って受検できる「漢検CBT」の志願者が平成22（2010）年度から5年連続で増加していると発表した。平成26（2014）年度には、過去最高の20,667人が志願したという。
KDDIとKDDI研究所、通信教育のZ会を運営する増進会出版社の3社は、8月18日、2015年度中に文教市場に向けた教育サービスを共同で提案・販売することを発表した。Z会ICT事業部長の草郷雅幸氏に話を聞いた。
情報オリンピック日本委員会は11月16日から21日まで、、ジュニア向けの国際情報科学コンテスト「ビーバーコンテスト2015」を開催する。小学5年生から高校3年生が対象で、参加校を11月9日まで募集している。
教育用アプリやコンテンツの開発などを行うスーパーワンは、2015年6月、授業支援アプリの実証実験として、千葉県立国分高等学校のICTを活用した特別授業にアプリの提供や通信環境の設定、タブレット端末の貸出などを行った。
マナボが運営する教育サービス「スマホ家庭教師mana.bo」は、9月9日よりミス東大、ミスター東大のファイナリストに選ばれた各5名がチューターとして参加すると発表した。現役の東大生10名が全国の受験生たちに個別学習指導を提供する。
増進会出版社は、9月7日、Edmodo, Inc.（米国、以下Edmodo社）に出資を実行し、業務提携について基本合意を行ったことを発表した。両社は学校向けSNS・学習プラットフォームを開発し、2016年2月から提供する予定。
中高生たちとMITメディアラボ所長の伊藤穰一氏が「未来」をテーマに議論するイベント、「U18ぼくらの未来～伊藤穣一と中高生の白熱トーク～」が、10月17日に日本科学未来館で開催される。参加費は無料で、事前申込みが必要。
うきわネットワーク事務局は、匿名でいじめ情報を全国の学校へ報告できるサイト「うきわネットワーク」をリリースした。いじめの報告内容は、対象となった学校のみが閲覧できる仕組みで、安心して投稿できるという。
日本文教出版は、富士通総研とともに、タブレット端末で動作する「デジタルワークシート」を活用した実証研究を、広島市立藤の木小学校で開始した。同研究で得られた成果を、ICT を活用した、新たな学びのモデルとしてかたちにし、順次発表していくという。
