IoTコンサルティングは2024年2月20日、格安SIMやスマホの最新情報を届けるメディア「iPhone大陸」にて実施した、スマホ学割に関する調査結果を発表した。スマホを持たせる時期は、小学生44%、中学生40.4%で、84.8%が小中学生からであることが判明した。
大東建託は2024年2月21日、「借りて住んだ(賃貸)&買って住んだ(持家)街の住みここちランキング2023<関西版>」を発表した。賃貸1位は兵庫県「芦屋市」、持家1位は2年連続「大阪市中央区」となった。
大東建託は2024年2月21日、「借りて住んだ(賃貸)&買って住んだ(持家)街の住みここちランキング2023<首都圏版>」を発表した。賃貸1位の駅は「松原」、持家1位の駅は3年連続「みなとみらい」となった。「東京都中央区」は、2年連続賃貸1位、3年連続持家1位となった。
埼玉県・埼玉県教育委員会は2024年2月20日、埼玉県県民コメント制度により意見を募集した「第4期埼玉県教育振興基本計画の策定について(案)」の結果を公表した。県民36人から108件の意見が寄せられた。
イー・ラーニング研究所は2024年2月19日、子供がいる親を対象とした「新学年の学習についての調査」の結果を発表した。生活リズム、学習習慣の見直し、金融教育など、子供にチャレンジさせたい内容や新学期への期待などが明らかになった。
リクルートは2024年2月15日、高校2年生とその保護者に対し、進路に関する考え方やコミュニケーションの実態を探る調査を全国高等学校PTA連合会と合同で実施し、結果を公表した。保護者の約7割が「自分の好きなことをしなさい、やりたいことをやりなさい」と子供の自主性を尊重していることがわかったという。
マイナビは2024年2月13日、「マイナビ 2023年度 就職活動に対する保護者の意識調査」の結果を発表した。保護者の約半数が「共働きするほうが良い」「男性も育休を取得し子育てするほうが良い」と考えているが、父親と母親の男性育休に対する意識に大きな差があることが明らかになった。
じゅけラボ予備校は2024年2月16日、塾や予備校の費用に関する教育費調査の結果を公表した。中学1年生の保護者が塾代として適正だと感じる月額費用は「1万円以上2万円未満」が過半数を占めるが、実際の支出は「2万円以上3万円未満」が最多となった。
BIGLOBEは2024年2月15日、「ファミリー層のインターネット利用に関する意識調査」の結果を第2弾として公表した。未就学児の親の8割が「スマホを上手に育児に利用するのは良いこと」と回答したという。
スダチは2024年2月13日、子供の不登校を経験した保護者を対象に実施したスクールカウンセラー(スクールソーシャルワーカーを含む)の実情についてアンケート結果を公表した。94%の保護者が、再登校は実現できないと受け止めていたことが明らかになった。
明光義塾を全国展開する明光ネットワークジャパンは、「やればできる!中学生の自己効力感に関する意識調査」を実施し、2024年2月8日に結果を公開した。中学生保護者の9割以上が「ウチの子はやればできる!」と思っており、誰かに評価されることが子供の「やればできる」に影響すると考えていることがわかった。
ビースタイル ホールディングスが運営する「しゅふJOB総研」は、2024年2月6日「保育園の落選狙い」についての調査結果を公開した。「本当に保育所に入りたい人に迷惑をかけている」と批判的な声が4割弱、「落選しなければ育休延長できないルールが問題」とルールそのものに疑義を呈する声が6割超となった。
イオレは2024年1月31日、「お子さまの塾・学習環境」に関するアンケートの結果を公開した。学校の授業だけでは不安なため、学習塾・公文に約4割が通っており、頻度は週1~2回が多く、月額費用は5,000円未満が多いことがわかった。
NTTドコモのモバイル社会研究所は2024年1月29日、2023年11月に実施した親と子に関する最新の調査の中から、小中学生のスマホ・キッズケータイ所有状況を公表した。小学生高学年のスマホ所有率は、初めて4割を超えたことが明らかになった。
中学生の約4割がアプリ課金経験者で、男子は49.7%・女子は27.7%と男子の割合が高いことが2024年2月2日、学研教育総合研究所が発表した中学生白書Web版の調査結果から明らかとなった。課金したアプリのジャンルは、1位「ゲーム」、2位「動画・映画」、3位「音楽」。
小学生が何らかの習い事をする割合が増えていることが2024年2月2日、学研教育総合研究所が発表した小学生白書Web版の調査結果から明らかとなった。1位「水泳」に続き、2位に「塾」がランクインし、教科学習への関心の高さがうかがえる結果となった。