子どもを持つ親世代で、GIGAスクール構想を認知している人は約6割であることが、イー・ラーニング研究所の調べで明らかになった。また、マイナンバーカードによる学習管理について知る回答者は2割未満だった。
日本の保護者は子どもの基礎学力のレベルを把握しておらず、学校のテスト結果への関心が世界11か国と比較して極めて低いことが、スプリックス基礎学力研究所の調査で明らかになった。
日本トレンドリサーチが実施した「教科書」に関するアンケートによると、小中学校でのデジタル教科書の本格導入について、「賛成」と回答した人は38.3%であることが明らかになった。中学生以下の子どもをもつ保護者に限ると、「賛成」が46.6%と約半数を占めている。
2020年2月以降にオンライン学習を実施した家庭は35.3%で、そのうち2020年11月時点もオンライン学習を継続している割合は、51.4%と半数以上にのぼることが、公文教育研究会が2021年2月2日に発表した調査結果より明らかになった。
家族が感染や濃厚接触で自宅療養になったときのため、食料品や日用品を備えている子育て家庭は38%であることが2021年1月29日、小学館が運営する「HugKum」の調査結果からわかった。緊急事態宣言が早くに出た首都圏は比較的備蓄を意識している傾向にあった。
栄光ゼミナールの調査で、取得している検定や資格があると回答した小学生は54.1%、中高生は85.2%だった。小学生は「漢検」、中高生は「英検」の取得者が多く、中高生の取得目的は「入試に役立てるため」がもっとも多かった。
東洋館出版社は2021年2月1日、立教大学・中原淳教授監修の新刊『学校が「とまった」日―ウィズ・コロナの学びを支える人々の挑戦―』を刊行する。全国一斉休校で何が起こっていたかを当事者の証言とデータ分析から実態把握し、学びを支えていくためのヒントを提示する。
ランドセルの最新情報をまとめたポータルサイト「ランドセル通知表」は、ランドセルの最新調査結果を公表した。ここ数年は、コードバン素材を使った高級志向のモデルが人気を集め、生産数が少ない「工房系ブランド」は完売で買えない人も出ているという。
2020年に保護者間で話題になった子どもの習い事は、「英語・英会話スクール」と「プログラミング教室」だったことがイー・ラーニング研究所の調査で明らかになった。2020年度から学校で英会話やプログラミング学習が実施されたことで注目が集まったとみられる。
学校訪問型の下着教室「ツボミスクール」を実施してきたワコールが、小3~6年生の親子対象オンライン講座(無料)をスタート。遠方でも自宅から気軽に参加できる「学ブラ講座」に10歳の娘と参加してみた。娘の下着、いつ何を?問題に直面する母親必見の体験レポート。
日本の保護者は、他国と比べ学校の授業に対する満足度が低いにも関わらず、収入に対する教育費の割合が少なく、「子どもたちがもっと勉強するために自分の力で学習すべきだ」と考える割合も低いことが、スプリックス基礎学力研究所の調査で明らかになった。
STEAM教育専門メディア「STEAM JAPAN」によると、親世代の4人に3人が現在の日本の教育に不安をもち、「先の見えない不透明さ」にもっとも不安をもっていることがわかった。世帯年収1,000万円以上の家庭では、グローバル化や教育への不安がより高い傾向にあった。
新型コロナウイルスの影響により例年とは違うお正月の過ごし方をする人が4割にのぼり、お年玉をあげる予定がある人は前年より6.4ポイント減少していることが住信SBIネット銀行が実施した調査で明らかになった。
中学生以下の子どもがいる母親の85.9%が教育費に関して不安を感じていることが、インタースペースの調査結果より明らかになった。教育費を貯め始めた時期は、子どもが1歳までという回答が約9割を占めた。
受験情報サイト「中学図鑑」は2020年12月21日、中学受験にかかる補助学習費の実態について、前編として年収1,000万円以上の世帯のインタビュー調査の結果を公表した。中学受験のために実際に必要となった補助学習費、支出を抑えるための工夫などを紹介している。
日本の10歳未満の子どもの基礎学力は、11か国中9位であることが2020年12月17日、スプリックス基礎学力研究所の調査結果から明らかになった。低年齢層の基礎学力不足が顕著である一方、保護者の学習関与は11か国中最下位で、子どもの自信も低い実態にあった。