大谷大学教育学部は2019年3月1日、幼児や小学生の子どもを持つ保護者を対象に行った「幼児教育・小学校教育に関する保護者の意識調査」の結果を発表。回答者全体の77.0%は「子どもの教育に関して不安を感じている」と回答。小学校低学年の親の割合がもっとも高かった。
高校生までの子ども、または予備校生・浪人生を持つ親が、子どもの進学費用のための備えとして1か月あたり平均1万7,474円支出していることが、ソニー生命保険が発表した調査結果より明らかになった。過去の調査と比較すると年々増加傾向にある。
教育情報サイト「リセマム」は、プログラミング教室の顧客満足度調査を実施し、イード・アワード2019「プログラミング教室」を発表した。
親子でよく話す内容は小中学生ともに「授業・宿題」が最多で、そのほか「友達」「先生」など学校関連の話題が多い傾向にあることが、バンダイが2019年2月26日に発表した調査結果より明らかとなった。
幼児期に「がんばる力」が高い子どもほど、小学校低学年で「勉強していてわからないときに、自分で考え、解決しようとする」「大人に言われなくても自分から進んで勉強する」という傾向がみられることが、ベネッセの調査結果より明らかになった。
ソフトバンクは、ネオマーケティングと共同で「子どもにスマートフォンを持たせることに対する意識調査」「親子のスマートフォン利用実態調査」を実施し、結果を発表した。
2019年10月に実施予定の「幼児教育・保育の無償化」について、妊娠・子育て中の母親の約4割が「反対・どちらでもない」と回答したことが、カラダノートが実施したアンケート調査で明らかになった。無償化以前に、保育園に入園できる環境整備を求める声が多くあげられた。
しゅふJOB総研は2019年2月19日、「保活」をテーマに働く主婦層に実施したアンケート調査の結果を発表した。働く主婦の44%が「保活」を行った経験があり、保活の難易度は高まっていることが明らかになった。
2022年4月から成人年齢が18歳に引き下げられることについて、4人に1人が知らない実態にあることが2019年2月14日、エアトリの調査結果から明らかになった。男性は「18歳でいい」が6割にのぼったが、女性は「18歳でいい」と「18歳は早い」に意見が分かれた。
小学生の子どもが習い事を長く続けている(続けていた)理由でもっとも多かったのは、「子どもが続けたいという気持ちがあるから」66.3%であることが栄光ゼミナールの調査により明らかになった。
イードが運営する教育情報サイト「リセマム」は、子どものいるリセマムの読者を対象に実施した「セカンドキャリアに関するアンケート調査」の結果を発表した。親の2人に1人が「新たに挑戦したい仕事がある」と回答した。
塾での学習について、成績上位の子どもほど先生への質問頻度が高いことが、アクセラレーテッドラーニングジャパンが2019年1月23日に発表したアンケート調査結果より明らかとなった。
神奈川県は2019年1月18日、保育所等利用待機児童数(2018年10月1日現在)の状況について公表した。県内の待機児童数は3,793人となり、2017年10月と比べて618人減少。市町村別待機児童数は、政令市・中核市では横浜市、県所管域では藤沢市がもっとも多い。
受験シーズンの子どもについて、保護者が心配していることの1位は「インフルエンザ罹患」であることが、養命酒製造が公表した調査結果により明らかになった。家庭で取り入れられているインフルエンザ対策は、「うがい・手洗い」がもっとも多かった。
全国大学生協連は2018年1月9日、「2018年度保護者に聞く新入生調査」概要報告を公表した。受験から入学までの費用がもっとも低かったのは国公立・文科系の自宅生で126万3,500円、もっとも高かったのは私立・医歯薬系の下宿生で315万2,400円だった。
2018年に話題になった習い事と、2019年にさせたい習い事の1位は「プログラミング教室」であることが、イー・ラーニング研究所が2019年1月9日に発表した調査結果より明らかとなった。