NEXERと太宰府アカデミーは2024年3月13日、「医学部を目指したきっかけ」に関するアンケート結果を公表した。「親が医者だから」が31.1%ともっとも多い回答だった。
みんなのコードは2024年3月8日、テクノロジー分野のジェンダーギャップ解消に向けた課題と、これまでの実践内容などをまとめた「D&I推進レポート」を公開した。
公文教育研究会は2024年3月8日、小学校1~3年生の子がいる世帯を対象に「家庭学習についての調査」による結果を公表した。ポストコロナ禍において、外や友達の家で過ごす時間が増加し、動画視聴時間は、1日平均時間が2倍に増えた。
新学社は2024年4月1日、家庭学習の習慣化を実現する小学生向け「オンライン自習室『ともがく』」の提供を開始する。月額会費500円(税込)。特別キャンペーン「1か月無料体験」の事前申込み受付中、3月27日まで。
大東建託は2024年2月28日、「いい部屋ネット 街の住みここち沿線ランキング2023」首都圏版を発表した。1位に東急目黒線(不動前~多摩川)、2位に東急東横線(代官山~多摩川)、3位は東急大井町線(大井町~二子玉川)。トップ3の沿線はすべて東急線という結果となった。
放課後等に小学生を預かる放課後児童クラブ(いわゆる学童保育)の2023年度(令和5年度)の待機児童が、前年度比1,096人増の1万6,276人となったことが、こども家庭庁が公表した調査結果から明らかとなった。待機児童数はコロナ収束に連動するように2年連続で増加。登録児童数も増加傾向が続き、過去最高値を更新した。
文部科学省は2023年12月26日、私立大学などの2023年度(令和5年度)入学者に係る学生納付金等調査結果を公表した。私立大学(学部)の初年度学生納付金は147万7,339円。前回調査(2021年度)と比べると0.4%減少した。
じゃらんリサーチセンターは2023年12月19日、「国内宿泊旅行ニーズ調査」の結果を公表した。年末年始・冬の行き先ランキングは2位「北海道」3位「大阪府」となった。
2023年冬のボーナスを支給・増加する企業は24.1%にのぼり、このうち建設・サービスなど6業界では2年連続増となることが2023年12月6日、帝国データバンクが公表した調査結果から明らかとなった。
文部科学省は2023年9月29日、「公的機関における博士号取得者の雇用・活用状況に関する調査研究」の報告書を取りまとめ公表した。日本の博士号取得者は、大学教員以外の活躍の場が乏しいが、米国や韓国では公的機関が積極的に活用していることがわかった。
日本私立学校振興・共済事業団は2023年8月30日、2023年度「私立大学・短期大学等入学志願動向」を公表した。集計した600校のうち、定員割れの大学は前年比37校増の320校。大学全体に占める未充足校の割合は53.3%と、調査開始以降初めて5割を超え、過去最多を更新した。
文部科学省 科学技術・学術政策研究所(NISTEP)は2023年8月8日、「科学技術指標2023」および「科学研究のベンチマーキング2023」を公表した。日本の論文数は過去最低ランクとなることが明らかとなった。
ディスコは、全国の有力企業を対象に7月時点の採用活動状況について調査を実施。採用選考解禁から約1か月が経過した時点で、採用選考を終了した企業は全体の22.0%、内定者の充足率は全体で54.5%と、いずれも前年を下回った。
資源エネルギー庁が発表した石油製品の店頭小売価格週次調査によると、7月10日時点でのレギュラーガソリン1リットル当たりの全国平均価格は前週比0.8円高の173.3円で8週連続の値上がりとなった。
日本経済団体連合会(経団連)は2023年6月29日、「2023年夏季賞与・一時金 大手企業業種別妥結状況(第1回集計)」を公表した。大手企業における夏のボーナス平均妥結額は、前年(2022年)比3.91%増の95万6,027円。「商業」「鉄道」など8業種が前年を上回った。
「Make The World Your Stage.」をブランドフィロソフィーに掲げ、海外留学サービス「スマ留」を展開するリアブロードの調査によると、夏休み(2023年8月)の留学希望者数は前年同月に比べ、175%まで回復したことがわかった。