2016年国内モバイルデバイス市場、第2四半期の出荷台数は微減
IDC Japanは10月4日、「2016年第2四半期 国内モバイルデバイス市場予測」を発表した。2016年第2四半期の国内モバイルデバイス出荷台数は、前年同期比0.1％減の1,064万台。。2016年通年では前年比4.6％減の4,571万台で、家庭・ビジネス市場ともマイナス成長の予測だ。
国内タブレット4月-6月出荷台数179万台、デタッチャブル型比率が増加
IT専門調査会社IDC Japanは、国内タブレット市場の2016年第2四半期（4月～6月）の出荷台数実績値を発表した。出荷台数は前年同期比5.8％増の179万台。デタッチャブルタブレットの出荷比率は23.5％となり、市場の4分の1に近づきつつある。
国内携帯電話市場、5四半期連続マイナス成長…iPhoneは前年同期比28.8％増
IDC Japanは8月31日、2016年第2四半期（4～6月）の「国内携帯電話・スマートフォン市場実績値」を発表した。スマートフォンを含む携帯電話の出荷台数は、前年同期比2.5％減の705万台で、5四半期連続のマイナス成長。iPhoneは、前年同期比28.8％増の306万台であった。
公立学校のタブレット端末導入が2年で3.5倍増…文科省調査
全国の公立学校に導入されているタブレット端末の台数は、3月1日時点で25万3,514台と2年で3.5倍に増加したことが、文部科学省が8月31日に発表した調査結果より明らかになった。
2016年国内IT市場規模は14兆7,973億円、前年比ほぼ横ばい
IT専門調査会社IDC Japanは8月12日、2016年～2020年の「国内製品別IT市場予測」を発表した。2016年の国内IT市場規模は14兆7,973億円で、前年比成長率は0.2％。ソフトウェア市場やITサービス市場における成長が見込まれている。
玩具販売、2016年上半期1位のキャラクターは？
2016年上半期の玩具販売額は、前年比3％増となり、もっとも売れた主要キャラクターは「それいけ！アンパンマン」であることが、GfKジャパンが8月5日に発表した調査結果より明らかになった。キャラクター玩具が市場をけん引しているという。
法人向け「2016年版子供市場総合マーケティング年鑑」発刊
矢野経済研究所は、子どもに関わる各種のビジネスや市場について網羅したマーケティング資料「2016年版子供市場総合マーケティング年鑑」を発刊した。販売は原則、法人が対象。
早慶出身社長企業、東「早稲田」西「慶應」の地域傾向
帝国データバンクは7月28日、「早慶出身社長企業」の実態調査結果を発表した。「北海道」「東北」「北陸」の3地域は早稲田大学、中部以西の地域は慶應義塾大学の出身社長企業が相対的に多く、東日本「早稲田」、西日本「慶應義塾」という地域傾向がみられた。
ポケモンGOの利用率、15歳～19歳がもっとも高く51.2％
7月22日より配信が始まったスマートフォン向けゲーム「ポケモンGO」だが、実際の認知率や利用率はどのくらいなのだろうか？MMD研究所が7月26日に発表した調査結果によると、認知率は9割を超え、利用率は約4割にのぼることが明らかになった。
縮小市場で光る各社戦略、ベビー・こども服市場は前年比99.5％
矢野経済研究所は7月25日、「ベビー・こども服市場に関する調査（2016年）」の結果を発表した。市場規模は、前年比99.5％の9,180億円。少子化を背景に今後も市場規模の縮小が予測される中、百貨店は次世代顧客の取り込み、専門店はカジュアルギフトの提案に注力している。
語学ビジネス市場2015年度は対前年101.7％…幼児向け、翻訳が好調
矢野経済研究所は7月20日、語学ビジネス市場に関する調査結果（2016年）を発表した。2015年度の語学ビジネス総市場規模は、前年度比101.7％の8,272億円。幼児・子ども向けサービスと翻訳・通訳ビジネス市場が好調に推移し、市場を牽引した。
子どもの余暇に「親」が影響…男子1位はTVゲーム、女子は？
日本生産性本部は7月14日、「レジャー白書2016」の概要を発表した。余暇活動は「国内観光旅行」が5年連続で首位となった。子どもの余暇では、男子は「テレビゲーム」、女子は「遊園地」が人気だった。子どもの余暇は、親の影響も大きかった。
給食市場は4兆5,525億円、幼稚園・保育所向けが堅調
矢野経済研究所は7月14日、給食市場に関する調査結果を発表した。2015年度の国内給食市場規模は、前年度比101.2％の4兆5,525億円、分野別では学校給食が伸び悩み、幼稚園・保育所給食が堅調に推移していることが明らかになった。
2015年度習い事市場規模は1兆9,699億円…外国語教室など好調
2015年度のお稽古・習い事市場規模は前年度比0.3％減の1兆9,699億円であったことが、矢野経済研究所が7月6日に公表した調査結果より明らかになった。ビジネス需要や、幼児・子ども向け教室の受講者が増えている「外国語教室」など3分野で前年度を上回った。
社長輩出率1位「徳島県」、地区別最下位「関東」…東京商工リサーチ調べ
東京商工リサーチは7月6日、「2015年全国社長出身地調査」の結果を公表した。都道府県別の社長輩出率は「徳島県」が2年連続でトップ、社長が出身地にとどまる地元率では「沖縄県」が6年連続でトップとなった。
国内モバイルデバイス市場、PC・タブレット・スマホはマイナス成長
IDC Japanは6月30日、「2016年第1四半期 国内モバイルデバイス市場予測」を発表した。2016年第1四半期（1～3月）の国内モバイルデバイス市場出荷台数は、前年同期比7.5％減の1,202万台。2016年通年では、前年比4.6％減の4,571万台と予測されている。
