ライオン事務器は4月5日、学校でのICT授業に便利な「タブレット充電収納保管庫」を発売した。授業で利用するタブレットの充電残容量にバラつきが生じることを防ぎ、先生が充電切れの心配なく授業できるようサポートする。
Skyは、タブレット対応授業支援・学習活動支援ソフトウェア「SKYMENU Class 2016(スカイメニュークラス2016)」と、授業支援・学習活動支援ソフトウェア「SKYMENU Pro 2016(スカイメニュープロ2016)」を6月に発売する。
セイコーソリューションズは4月5日、iPadで使える電子辞書アプリ「語句楽辞典」の提供を開始した。電子辞書コンテンツは高校生向けと大学生向けがあり、コンテンツのダウンロードに必要なアカウントカードは学校指定の書店、販売店を通して販売する。
ジャストシステムは6月1日、小学校向けタブレット活用統合ソフト「ジャストスマイル クラス2」と中学校向け学習・授業支援ソフト「ジャストジャンプ クラス2」、小学校向け学習・授業支援ソフト「ジャストスマイル7」を発売する。
人工知能型タブレット教材「Qubena(キュビナ)」を提供するCOMPASSは4月4日、桜丘中学校の2016年度春期講習で数学の学習指導にキュビナを導入したところ、参加者全員の成績が向上したと発表した。中学校に人工知能型の教材を導入するのは、ほかに例がないという。
学研プラスが運営する、小中学生向けのWebサイト「学研キッズネット」が4月1日にリニューアルオープンした。新たに立ち上げた保護者向けサイトでは、立命館大学の陰山英男教授や、宮本算数教室の宮本哲也先生らが執筆を担当、ママ記者による地域情報も発信していくという。
東京都教育委員会は、委員会Webサイト内の「ネット・携帯電話」のページに、平成27年度の活動報告や指導資料などを新たに掲載した。子どもたちがインターネットを安全に利用するための取組みや指導資料のほか、ICT活用推進校の実践事例集などが公表されている。
学びエイドは4月1日、予備校講師による講義動画を視聴できる高校生向けサービス「学びエイド」および塾・高校向けサービス「学びエイドマスター」を正式リリースしたことを発表した。一部有料化するなどさらなるサービス拡充を図っている。
大日本印刷(DNP)と放送大学・中川一史教授は、学校で行われる小テストをデジタル化し、解答結果の集計・分析を容易にする学習管理システムの実証研究を、日本マイクロソフト協力のもと杉並区ほかの複数の学校で開始すると発表した。
大阪市は、平成28年4月より市立小中学校全校において、タブレット端末等のICT機器を活用した授業を一斉に開始する。対象校422校のタブレット端末総整備台数は2万1,113台。プレゼンテーションや児童生徒間での活発な意見交換などができると見込まれる。
eラーニング専門ソリューション企業であるデジタル・ナレッジは、総務省の「先導的教育システム実証事業」の一環として、箕面市立第三中学校において実証研究を実施。参加した生徒と保護者を対象としたアンケート調査の結果と合わせ、中間報告として発表した。
小学生向け通信教育「スマイルゼミ小学生コース」では、漢字検定を無料で受検できる「漢検に挑戦!応援キャンペーン」を実施。小学生コースの受講者が対象で、漢検10級から準2級の中から、条件を満たしている級を選択して受検できる。申し込みは4月20日から。
プログラミング言語「Viscuit(ビスケット)」を用いた教材の開発やプログラミング教室を展開するデジタルポケットは、年長から通えるプログラミング教室「こどもビスケット開発室」を開講する。料金は月額8,000円(税込)。
情報セキュリティメーカーのデジタルアーツが、情報モラル教育の学習資料をダウンロードした教育関係者を対象に「情報モラル教育についてのアンケート調査」を実施、児童・生徒の63.6%が誹謗中傷の書き込みなどのトラブルに巻き込まれた経験があることがわかった。
IDC Japanは3月22日、「2016年国内モバイルデバイス市場予測」を発表した。2015年の国内モバイルデバイス市場出荷台数は、前年比8.1%減の4,792万台。2016年は、デタッチャブルタブレットの出荷増がパソコン市場減退を補足し、前年比8.2%減の4,401万台と予測されている。
日本英語検定協会は、2016年度の第1回実用英語技能検定(英検)から新たに導入する、4級と5級のスピーキングテストの受験規約を3月10日付で制定した。受験規約は日本英語検定協会のWebサイトで確認できる。