Amazon.co.jp(アマゾン)は13日、Mac上でKindle本を購入・読書可能な無料アプリケーション「Kindle for Mac」の提供を開始した。和書・洋書・コミックを含む320万冊に対応するMac専用アプリで、対応OSは、Mac OS X 10.9.5以上。
首都圏を中心に展開する大手学習塾の栄光ゼミナールは、2014年9月、全国の母親500人を対象に、ICT教育活用に関するアンケート調査を実施。文部科学省のICT教育を勧める方針の認知度は低かったが、約6割が「賛成」と回答した。
三重県松阪市立三雲中学校は、1人1台のタブレット端末(iPad)環境など理想的な学習環境を実現していることから、米アップルより「Apple Distinguished School 2014-2016」の対象校として認定された。
ベネッセコーポレーションは2月10日、進研ゼミ小学講座チャレンジタッチの受講者を対象に、オプションサービスとして「デジタル小学生新聞」の提供を開始すると発表した。
大日本印刷(DNP)は2月5日、日本マイクロソフトと連携して、学校の授業で使用するテストをタブレット端末で解答・採点できる「DNP学校向けデジタルテストシステム」を開発したと発表した。Wordで作った小テストをタブレット端末用のデジタルテストに変換できるという。
ベネッセホールディングスは2月6日、2015年3月期 第3四半期の連結業績を発表した。顧客情報漏えいにともなう情報セキュリティ対策費260億円を特別損失として計上したことにより、純利益は前年同期比82.2%減の36億4,600万円となった。
区立小中学校で情報機器整備を進めている東京都港区教育委員会は、すべての区立小学校において、1校につき40台のタブレット端末を導入すると発表。また、区立中学校のモデル校3校においても、各校40台のタブレットを導入する。
チエルは、タブレット対応の児童用教材として2014年11月に発売した「小学校のチャレンジミニドリル」第1巻に続き、2月6日に第2巻を発売する。国語、算数、社会、理科のドリル教材で、より児童が直観的に操作できる仕様になっているという。
日本小児保健協会は2月4日、子どもとICT(スマートフォン・タブレット端末など)の問題についての提言をホームページで公表した。子どもへの影響力が強い保護者を中心に、教育関係者、医療関係者などを対象とした、子どもとICTの問題について提言している。
学校現場が今後導入したい端末・ネットワーク製品では、「iPad」と「Windowsタブレット」の人気が高いことが1月29日、TechTargetジャパンが実施した「教育機関のIT製品導入に関する読者調査」の結果から明らかになった。
ソフトバンク コマース&サービスは3日、8.9インチのオリジナルWindowsタブレット「CLIDE 8.9」を発売した。1,920×1,200ピクセル液晶搭載ながら、価格は26,800円(税抜)。
凸版印刷は、教育委員会や学校関係者を対象とした教育情報化セミナーを大阪で2月11日(水・祝)、東京で2月14日(土)に開催する。二部構成で、第一部は特別講演、第二部はパネルディスカッションを行う。
小中高生が勉強を教えてほしい芸能人は、1位「櫻井翔(嵐)」、2位「北川景子」、3位「小島よしお」であることが、すららネットが1月27日に発表した「小中高生の勉強に関する意識調査2015」より明らかになった。
エクスチェンジは1月26日、声優や録音した家族の声で読み聞かせできる「絵本スタジオ」アプリの2014年度版絵本人気ランキングを発表した。1位は「おおかみと七ひきのこやぎ」であった。2月には櫻井孝宏と椎名へきるのナレーション作品が登場する。
北海道教育委員会は、毎月第1、第3日曜日を「ノーゲームデー」と設定し、大人も子どももゲームをしないで電子メディアへの接触時間を見直す取組みを推進している。学校や家庭、地域における望ましいネット利用に向けたルール作りの促進を図る。
米マイクロソフトは23日、「Office for Windows 10」「Office 2016」を発表した。「Office for Windows 10」は、Windows10向けにタッチ&モバイルに最適化されたWord、Excel、PowerPoint、OneNote、OutlookといったOffice製品を統合したものとなる。