日本英語教育研究会と日本英語検定協会は、高校教師のための冬期英語教育セミナーを12月11日、日本外国語専門学校で開催する。高校の英語教育事例や基調講演、TEAPの最新動向を紹介するなど、日本の英語教育について学ぶ。参加は無料。
メルコホールディングスグループのバッファローは、デジタル教科書時代に合った文教向けトライバンド法人無線LANアクセスポイント「WAPM-2133TR」を2017年春に発売する。
文部科学省国立教育政策研究所は2017年1月16日、幼児教育研究や研修のあり方について考える、幼児教育研究センター発足記念シンポジウムを開催する。聴講は無料、定員は300人。
全国小学校社会科研究協議会は、2017年2月9・10日に、香川県で平成28年度全国小学校社会科研究協議会研究大会・香川大会を開催する。
日本教育工学協会(JAET)は、2016年12月23日に『「教育の情報化」実践セミナー2016in東京』(共催=一般社団法人日本教育情報化振興会)を開催する。
東京都教育庁は、教育関係者と都内在住・在勤者を対象とした「東京オリンピック・パラリンピック教育シンポジウム」を12月に都内3か所で開催する。入場無料。定員は各回150名。申込みは、FAXもしくは電話、メールで受け付けている。
東京証券取引所は12月30日、中学校・高等学校の教員や教育関係者を対象とした経済セミナーを実施する。金融や経済について、授業に役に立つ知識を学ぶことができる。
教育テスト研究センター(CRET)とベネッセホールティングスは12月15日、教育研究者や教育行政関係者などを対象に、PISA2015の結果やPISA2018、新学習指導要領に関するシンポジウム「CRET/Benesse シンポジウム2016」を開催する。
アクティブラーニングを始めとする21世紀型教育を考える「銀座ミライ会議」が、10月29日の午後5時より開催される。
eラーニングアワード2016フォーラムが10月26日~28日の3日間、東京・御茶ノ水ソラシティにて開催される。併催企画「日本e-Learning大賞」にて、eラーニング事例の頂点となる最優秀賞に学習管理プラットフォーム「Studyplus」「Studyplus for School」が選ばれた。
福井県は、「福井教育フォーラム」を11月18日と19日に開催する。「考えよう、これからの学力向上に大切な方策」をテーマに、授業公開や意見交換、シンポジウムを行い、全国の教育関係者との意見交換を通じてよりよい教育の実践に役立てる。
朝日学生新聞社は10月23日に、教育関係者と保護者向けの「アクティブ・ラーニングの能力を育成し、活用するカリキュラムの開発と実践のための教育フォーラム」を洗足学園中学高等学校にて開催する。参加費は2,000円(税込)。締切りは10月17日。
グローバル教育研究所は10月22日、おもに中高生向けのグローバル教育プログラムを紹介、体験する講演会を東京ウィメンズプラザで開催する。参加費は一般5,000円、学生は1,000円(いずれも税込)。定員は先着200名。
デジタルハリウッド大学は、10月8日に教育シンポジウム「世界を変えようとするバカたちの集い」を開催する。対象は、おもに今までの教育に違和感を感じ始めている保護者と教員。事前予約が必要だが、参加費は無料。
聖学院大学は10月10日にシンポジウム「いじめのない学校生活の実現をめざして」を開催する。同大の人間福祉学科長をはじめとする専門の教員が、いじめとその周辺の問題を多面的にとらえて講演を行う。受講料無料で事前申込み不要。
New Education EXPOは11月~12月、名古屋・大阪・東京で「教育の情報化セミナー」を開催する。自治体職員や小中学校の教職員を対象としており、参加費は無料。事前申込みをWebサイトで受け付けている。