アレルギーに関連する情報発信やサービスを提供している「ウィルモア」代表取締役の石川麻由氏に、東京都を例として、保育施設や学童保育でのアレルギー対応状況と、幼稚園や保育園、小学校入学前に取り組んでおきたいことを聞いた。
ウェザーニューズは2018年2月16日、東京都・埼玉県・神奈川県・茨城県・群馬県・千葉県・静岡県の1都6県が花粉シーズンに突入したと発表した。2018年の予想飛散量は、全国で平年の65%となる見込み。西・東日本のスギ花粉飛散ピークは、3月上旬~中旬と予想されている。
東京都とキッズデザイン協議会は2018年1月27日・28日、子どもの安全・安心を守るグッズを展示する「セーフティグッズフェア」をアーバンドックららぽーと豊洲で開催する。入場無料。子ども向けの体験コーナーやワークショップなども行われる。
成長や生命の維持、活動に必要な栄養のひとつであるカルシウムを含む「牛乳」。アレルギー症状がある子どもや大人もいることから、アレルギーに関連する情報発信やサービスを提供している、ウィルモア代表取締役の石川麻由氏に話を聞いた。
学校給食におけるアレルギー発生事案と、保護者が知っておきたいポイントについて、食物アレルギーや食事制限中にある者に向けたECサイト「クミタス」を運営するウィルモア代表の石川麻由氏に話を聞いた。
小児医学研究振興財団は、市民公開講座「子どもの食事、これで大丈夫?~食事の悩み・太り気味・やせ気味の子どもへの対応と予防~」を9月10日にタワーホール船堀で開催する。入場無料で事前申込みが必要。
日本小児アレルギー学会は6月16日、日本アレルギー学会で「鶏卵アレルギー発症予防に関する提言」を発表した。鶏卵アレルギーの発症を予防するため、医師の管理のもとで生後6か月から鶏卵の微量摂取を開始することを推奨するという。
東京都教育委員会は5月16日、平成28年度東京都の学校保健統計書をWebサイトに掲載した。学年別・地区別の統計もまとめており、アレルギー性鼻疾患などは市部の方が区部よりも被患率が高いことがわかった。
東京都教育委員会は4月25日、「学校のアレルギー疾患対応におけるヒヤリハット・ヒント事例集」を改訂したと発表した。平成27年度の調査結果を基に、児童生徒の食物アレルギー対応の事例をまとめている。
花粉症の子どもは3割を超え、アトピー性皮膚炎の3倍以上にのぼることが、ロート製薬が実施した「子どもの花粉症」調査の結果から明らかになった。「果物を食べてかゆみを感じたことがある」という口腔アレルギー症状群の症状は、花粉症の子どもの2割にあった。
ナビタイムジャパンは、花粉の飛散量を確認できる「花粉マップ」の提供を3月10日より開始した。「NAVITIME forスゴ得」「NAVITIME(iOS/Android)」「NAVITIME for auスマートパス」「NAVITIME for App Pass」に対応。無料で利用できる。
ウェザーニューズは1月31日、関東・九州の1都5県が花粉シーズンに突入したと発表した。東京都では、前年に比べて11日早いシーズン入り。 2017年の予想飛散量は、全国平均で平年の1.2倍。今後も2月上旬にかけて、西~東日本の太平洋側で花粉シーズンに入っていく見通しだ。
ジェイアイエヌ(JINS)は、花粉の本格飛散シーズンの到来を前に「子どものアレルギーと花粉に関する実態調査」を実施。小・中学生でもっとも多いアレルギーは「花粉症」だが、対策を詳しく知る母親は3割以下にとどまることが明らかになった。
スタイルクリエイツは1月26日、簡単な会員登録だけで、子どもが通う地域の学校給食献立をスマホで確認できる無料サービス「給食ナビ」を発表した。2月1日より、大阪市公立小学校を対象に先行提供を開始する。大阪トップランナー育成事業にも認定されているという。
ミーニューは1月12日、「遅延型食物アレルギー(食物過敏症)」の検査キットの販売と、遅延型アレルギー食材を除去した献立を自動作成するサービスを開始した。価格は2万8,728円(税込)。Webサイトより購入できる。
先日、一部のラムネ菓子に原材料表示にはないアレルギー物質の「小麦」が混入し、販売されていたことがわかった。ほかにもアレルギー物質が表示されていない菓子商品が回収されていることから、消費者庁では「リコール情報サイト」を確認するよう注意を促している。