メガネブランド「Zoff」を運営するインターメスティックは2022年5月13日、かかり具合を自在に調整できるストッパー付きのずれ落ちにくい子供用メガネ「Zoff KIDS ADJUSTABLE」を全国のZoff店舗(アウトレット店除く)にて発売した。3型各4色、全12種類を展開する。
「眼鏡市場」を全国展開するメガネトップは、目に関する正しい情報を届けるために、眼科医監修の情報冊子を小学館の協力で全5回にわけて制作し、2022年4月28日より、全国の「眼鏡市場」1,007店舗で配布を開始する。
ウェザーニューズは、独自のIoT花粉観測機「ポールンロボ」の観測・解析による全国の花粉飛散数のリアルタイムデータを無料で公開する。2022年2月3日から、「ポールンロボ」の観測終了(6月ごろを予定)までのデータは、誰でも取得可能。
デジタルスクリーンに触れることが日常となった子供たちが、家庭用のモバイルプロジェクターでコンテンツを共有することで得られるメリットとは。BenQのLEDモバイルプロジェクター「GV30」を、小学4年生のお子さまのいる家庭で使ってみた感想と活用方法を紹介する。
小・中・高 養護教諭191名へのアンケート結果より、96.9%の養護教諭が家庭でのデジタル機器の使用が増えたと実感していることが明らかになった。子供の目の健康・近視予防に関する正しい知識や理解の向上のため、養護教諭からのさらなる指導の必要性が浮かび上がった。
ビジョンメガネは2021年9月10日、耳にぐるっと巻き付く独自のフレーム形状で「絶対にずり落ちない」がコンセプトの子供用メガネ「マイドゥ ジュニア(MYDO Jr)」の新商品を全店で発売する。10歳から14歳の男の子向け。価格は薄型レンズ代込みで1万9,800円(税込)。
文部科学省は2021年7月28日、2020年度(令和2年度)学校保健統計調査(確定値)の結果概要を公表した。裸眼視力が1.0未満の割合は、小学校37.52%、中学校58.29%で、過去最多を更新。肥満傾向児は、高校1年生を除く各学年で前年度より上昇した。
学校健診後の未受診率がコロナ禍でさらに増えていることが、全国保険医団体連合会(保団連)の学校健診後治療調査から明らかになった。未受診の理由は、「健康への理解不足」についで「新型コロナ感染による受診控え」が多かった。
「子どもの健全な成長のための外あそびを推進する会」は2021年6月18日、国会議員らと取りまとめた「子どもの健全な成長のための外あそび推進に向けた提言書」を発表。同日に加藤勝信官房長官に手交し、記者発表を開催した。提案書の全文はWebサイトにて見ることができる。
岡山大学が行った「21世紀出世児縦断調査」のデータを活用した研究によると、1.5歳、2.5歳のときにテレビを長時間視聴することが、その後、小学生になったときに視力が低下することと関連することがわかった。
GIGAスクール構想によりICT環境が整備され、その学習効果に期待が高まる2021年度。35年に渡り小中高大でICTを活用した教育を推進してきたドルトン東京学園 荒木貴之校長に、これからの家庭での学習サポートついて、子供たちの未来を見据えた視点でアドバイスをいただいた。
1人1台端末環境下での学びが始まる中、文部科学省は2021年度、全国の学校で近視について9,000人規模の調査を初めて実施する。子供の視力は近年低下傾向にあり、学校のICT化やタブレット使用でさらに悪化することがないよう、調査結果などを踏まえて取組みを進めたい考え。
日本眼科医会は、GIGAスクール構想にあわせて、1人1台端末を利用する子供たちのために、目の健康啓発マンガ「ギガっこ デジたん!」のポスターとリーフレットを企画制作し、Webサイトで公開している。
文部科学省は2021年3月12日、1人1台端末の積極的な利活用にあたっての留意事項を取りまとめ、新たに作成した「本格運用時チェックリスト」などとともに、全国の学校設置者に通知した。児童生徒が端末を扱う際のルール、健康面への配慮などを示している。
atama plusは2021年2月以降のオンライン模試にて、目に優しい機能を搭載する。パソコンやタブレット画面のまぶしさを和らげるため、背景色を6段階で調整するなど、目の疲れを軽減させる。
コクヨは2021年1月20日、色付きの中紙を採用して光の反射を抑えた「カラーノート」を公式オンラインショップ「コクヨショーケース」で発売した。中紙の色はグリーン、ブルー、イエローの3種類。価格は、グリーンが170円、ブルーとイエローが各160円(いずれも税別)。