大学に入学した学生やその保護者を対象に、奨学金、アルバイト、サークル活動などの学生生活情報、教育イベント、留学、資格などの勉強情報、就職活動に関連した調査結果など、幅広く情報提供をしている。 そのほか、東京大学や京都大学をはじめとする旧帝大や、早慶、MARCH、関関同立などの校内情報なども扱う。大学受験生をもつ保護者の方々が大学情報を収集する上でも活用してほしい。
文部科学省と厚生労働省は2024年1月26日、2024年度大学等卒業予定者の就職内定状況調査(12月1日現在)の結果を発表した。大学生の就職内定率は、前年同期比1.6ポイント増の86.0%。3年連続で上昇し、コロナ禍前の水準に回復しつつある。
森ビルデジタルアートミュージアム「エプソン チームラボボーダレス」が、東京・お台場から移転し、2024年2月9日、麻布台ヒルズにオープンする。オープンに向けて多数の作品を制作しており、1月24日「光の宇宙に飲み込まれる」巨大な新作を発表した。
大学生奨学財団は2024年2月1日に、第2期の奨学生(給付型)の応募受付を開始する。この募集開始にあわせて、応募可否を検討するための手掛かりとなる情報として、第1期の選考分析結果を公開した。
日本大学は2024年1月25日、薬物事件で部員が逮捕や書類送検されたアメリカンフットボール部について、正式に廃部したと発表した。指導陣4名も解任となった。廃部日は臨時理事会が開催された2023年12月15日で、1月23日に学長決裁が完了したという。
三菱みらい育成財団は2023年12月16日、女子高校生が理系女性の社会人と対話できるオンラインイベント「理系ブロッサム」を開催。ロールモデルとなる多様なキャリアをもつ理系女性との交流を通じて、女子高生たちは理系の可能性や魅力を感じ、自身の進路を考えるヒントを得る機会となった。
東京大学 物性研究所は2024年2月18日、一般講演会「知って驚き!意外と知らない触媒の話」をオンラインと柏の葉キャンパス駅前サテライト会場で開催する。参加費無料。会場定員は先着50名。締切りは2月14日。
東京大学は2024年2月22日、「第8回 模擬国連ワークショップ」を東京大学駒場キャンパスで開催する。対象者は教職員、学生、一般人など。参加費無料、定員40名。申込みは2月19日まで申込Webフォームより受け付ける。
新入学のシーズンを控えて、学生さんやご両親から「どのMacBookを買えばいいの?」という質問を多くいただくので、ここにまとめて回答しておこう。
日本でTOEIC Programを実施・運営する国際ビジネスコミュニケーション協会(IIBC)は2024年2月9日から3月18日の期間、3月10日と17日に実施するTOEIC L&R公開テストの申込者を対象に「TOEIC L&R模擬受験プレゼントキャンペーン」を実施する。
人事院は2024年1月30日から2月4日、技術系の国家公務員が活躍する各省庁の職場を直接訪問し、実際の仕事の見学・体験などができるイベント「冬の1Day職場訪問・仕事体験」を開催する。対象は、高校生、大学1・2年生、大学院1年生や国家公務員の仕事に興味・関心がある社会人など。事前申込制。
神奈川県は2024年1月16日、2024年度(令和6年度)に実施する秋季1種試験の見直しについて公表した。行政はSPI3と自己PR動画(録画面接)を導入し、技術系(総合土木、電気)の大卒程度区分は受験年齢を引下げ、大学3年生から受験可能になるという。
Gakkenは2024年1月10日、「社会福祉士国家試験 過去問研究所 @Candyz」をリリースしたと発表した。会員登録不要。完全無料で学習できるという。
横浜六法研究所が展開する「アイデスク自習室」のチェーン店「アイデスク荻窪自習室」が2024年1月16日にオープンした。月額利用料金は、全日自由席8,900円、平日自由席6,900円、全日指定席1万4,800円(いずれも税込)など。3月31日まで入会金無料キャンペーン実施中。
ベネッセコーポレーションとセガ エックスディーは2024年1月16日、共同開発の英語攻略リズムゲーム「Risdom」の春のリリースを前に、事前無料登録を開始すると発表した。App StoreまたはGoogle Playストアから予約ができるという。
人事院は2023年12月25日、2024年度国家公務員採用試験の日程や受験案内などを発表した。春の総合職試験(院卒者試験および大卒程度試験)は日程を大幅に前倒しし、2月5日から受付を開始。一般職試験(大卒程度試験)と専門職試験(大卒程度試験)は、受付期間を拡大し、2月22日から3月25日まで受け付ける。
文部科学省は2024年1月10日、1月1日に発生した能登半島地震の被災者を含む、経済的理由で修学困難な学生に対する支援策の周知について、国公私立大学や高等専門学校、都道府県教育委員会などに通知を発出した。経済的に厳しい状況にある学生が進学・修学を断念することがないよう、必要な情報を漏れなく学生に提供するべく周知徹底を求めている。