大学に入学した学生やその保護者を対象に、奨学金、アルバイト、サークル活動などの学生生活情報、教育イベント、留学、資格などの勉強情報、就職活動に関連した調査結果など、幅広く情報提供をしている。 そのほか、東京大学や京都大学をはじめとする旧帝大や、早慶、MARCH、関関同立などの校内情報なども扱う。大学受験生をもつ保護者の方々が大学情報を収集する上でも活用してほしい。
大王製紙が展開するエリエールは2023年12月4日、クラブエリエール会員の20代から90代の女性を対象に行った「受験と生理が重なったらどうする?実体験と対策を徹底調査!」の調査結果を報告した。夜用や長時間用のナプキンで対応した人が約7割だった。
私立大学情報教育協会は2024年2月5日、国公私立大学の1・2年生を対象に、未来を切り拓く志を支援する「学生による社会スタディ」をZoomにて開催する。定員は、グループ討議を含む全プログラム参加者100名、情報提供のみ100名。参加費無料。締切りは1月22日。
Gakkenが運営する資格学習プラットフォーム「過去問研究所@Candyz」は2023年11月30日、延べ利用者数が10万人を突破した。無料でファイナンシャルプランナー、宅建、行政書士など9つの資格試験の勉強ができる。
文化放送キャリアパートナーズは「2025入社希望者対象 就職活動(早期)就職ブランドランキング調査」の業界別順位を発表した。金融、マスコミ、商社など、14業種別にランキングを発表。日本生命保険、博報堂、伊藤忠商事ほか、人気企業がランクインした。
東京大学は2023年12月8日、研究評価に関するサンフランシスコ宣言(San Francisco Declaration on Research Assessment、DORA)に12月1日付で署名したことを発表した。日本の大学としてDORAに署名するのは、東京大学が初めてとなる。
東京都は2023年12月7日、ノロウイルスなど感染性胃腸炎の集団感染が多数報告されていることを受けて、集団感染が危惧される施設では衛生的管理などに注意し対策を行うよう、注意を促した。
宇宙航空研究開発機構(JAXA)は、はやぶさ2拡張ミッションで2026年7月にフライバイ探査を行う予定の小惑星2001 CC21の名称を募集する。2024年5月9日まで、1人あたり1件、応募フォームより受け付ける。
東京都の小池百合子知事は2023年12月8日、子育て世帯に対する支援の充実・強化について、文部科学大臣と内閣府特命担当大臣(こども対策、少子化対策)に緊急要望書を提出した。高校や高等教育の授業料無償化、学校給食費の無償化を実現するよう求めている。
アゴス・ジャパンは2023年12月26日、アゴス卒業生を招き、学生を対象に「トップ大学留学体験談セミナー~Smith College(スミス大学)~」をアゴス・ジャパン渋谷校とオンラインにて開催する。参加費無料。参加予約には、無料オンライン登録が必要。
新卒学生の特性マッチングサイト「Future Finder」を運営するジェイックは2023年12月7日、「2025年卒業学生の就職活動の早期化」に関するアンケート調査の結果を公開した。就活早期化にともない「会社説明会で、他社との差別化ポイントや強みを教えてほしい」という学生が多いことがわかった。
レアジョブは、資格試験のオンライン学習サービス「資格スクエア」より、2023年12月6日に司法試験予備試験講座10期の提供を開始した。教材・講義だけでなく「業界最多クラスの論文添削」や「合格者が月に1回学習相談に乗るフォローアップ」も含む。テキストPDFプラン71万9,400円(税込)から。
600万円以上の年収を得るITエンジニアは8割が大卒、エンジニア歴5~10年以上の人が多いことが2023年12月5日、セルバが運営するITエンジニア専門転職サービス「テックゲート転職」の調査結果から明らかとなった。ボリュームゾーンは500万円台。
全日本かるた協会は2024年2月18日、小倉百人一首文化財団、ちはやふる基金と共催し、「小倉百人一首競技かるた 第5回ちはやふる小倉山杯」を嵯峨嵐山文華館にて開催する。チケットは、1月10日正午より発売する。
横浜市は2023年12月7日、市職員採用試験において、民間企業志望や転職活動中の人も受験しやすい試験を拡充すると発表した。技術先行実施枠や社会人採用試験などの第1次試験をSPIのみに変更するほか、技術職の社会人採用試験を新設するという。
信濃毎日新聞は、ふたご座流星群のピークに向けて、無料サービス「流れ星に願いごと絶対届ける機」のPRキャンペーンを行う。高速再生した音声から「願いごと」の内容を当てると、抽選でビクセンの望遠鏡などが当たる。2023年12月12日から21日まで。
ディスコは、2023年12月5日「2024年卒 就職・採用戦線総括」を公表した。コロナ禍からの企業の採用意欲の回復がより鮮明となった。2025年卒採用数はさらに増加する見込みで、採用予算も増える傾向にあることが明らかになった。