大学に入学した学生やその保護者を対象に、奨学金、アルバイト、サークル活動などの学生生活情報、教育イベント、留学、資格などの勉強情報、就職活動に関連した調査結果など、幅広く情報提供をしている。 そのほか、東京大学や京都大学をはじめとする旧帝大や、早慶、MARCH、関関同立などの校内情報なども扱う。大学受験生をもつ保護者の方々が大学情報を収集する上でも活用してほしい。
玉川大学は2023年4月29日、宮本亞門氏特別講座「人生二度なし!」と「中高生のための演劇舞踊スタジオツアー」を開催する。中高校生や保護者、一般も受講できる(要予約)。スタジオツアーは、特別講座の予約者が対象で、別途要予約。
大学通信は2023年3月、小学校教諭に続き「2022年中学校教諭就職者数ランキング」を発表した。中学校教諭の就職者が多い大学は、3位に愛知教育大、4位に文教大、5位に玉川大がランクイン。1位・2位は大学通信のWebサイトより確認できる。
東京医科大学医学部医学科は2023年4月、「柔軟で、多様で、主体的な学び」を推進するため、少人数ゼミ形式の「自由な学び系科目」として「将来の外科学の中心となる人材」の育成を目指し、「Road to Top Surgeon」を開設した。
政府は2023年4月10日、2026年3月に卒業・修了予定の学生等の就職・採用活動について、専門活用型インターンシップを活用した者を対象に6月の採用選考よりも前倒しできるよう改正することを発表した。インターン後、採用選考を経ると3月の広報活動以降に内々定を出せる。
さいたま市教育委員会は2023年4月より、市立小・中・中等教育・特別支援学校等において活動する、教員志望の大学生による学習支援ボランティア(アシスタントティーチャー)を募集する。申込みは応募票を郵送または持参で提出する。2024年1月締切。
大学通信は2023年3月、「2022年小学校教諭就職者数ランキング」を発表した。小学校教諭の就職者が多い大学は、3位に北海道教育大、4位に文教大、5位に玉川大がランクイン。1位・2位は大学通信のWebサイトより確認できる。
東京都は2023年4月5日~2024年3月15日まで、「中小企業人材確保のための奨学金返還支援事業」に登録する大学生等を募集している。対象は、建設・IT・ものづくり分野の中小企業等に技術者として就職を希望し、事業を活用して奨学金返還の負担軽減を希望する者。
U-22プログラミング・コンテスト実行委員会は2023年4月10日、通算44回目となるU-22プログラミング・コンテスト2023公式Webサイトを公開し、応募要領を発表した。応募期間は7月3日~8月末。キービジュアルには2022年に初開催したコンテストの最優秀作品が採用された。
東京都足立区は2023年4月14日まで、返済不要の「第2期足立区給付型奨学金」の奨学生を募集している。830万円を上限に、入学金・授業料・施設整備費の全額を20人に給付する。
スポーツスタートアップ企業ookamiは、2023年4月8日に開幕した東京六大学野球2023春季リーグの全試合をスポーツエンターテイメントアプリ「Player!」にてリアルタイム配信している。
「洋服の青山」青山商事は、ウォルト・ディズニー・ジャパン、タカラトミーとの共同企画で、『オリジナルネクタイ&限定デザインミニカー ギフトボックスセット』を開発、4月4日に「洋服の青山」主要店舗および公式オンラインストアで発売した。
小学館は2023年4月7日、辞書編集室の公式Webサイト「ことばのまど」を公開したと発表した。サイトには、小学館の何百点もの辞書・事典や単語帳、練習帳等を登録。ジャンルや対象年齢等の特徴をクリックしていくだけで、簡単に検索できるという。
大学通信は2023年3月、2022年の企業ごとの大学別就職者数をランキング形式で発表した。損保業界の2社目として取り上げるのは「東京海上日動火災保険」。大学別就職者数は、3位に同志社大と関西学院大、5位に大阪大、南山大がランクインした。
2023年度の実施からインターンシップの新たな定義が適用されるにあたり、大学2年生に新定義の認知状況やプログラムへの参加意向等の調査を行ったところ、過半数がインターンシップについて「新たに定義されたことを知らない」と回答した。
こども家庭庁は、子供や若者がさまざまな方法で自分の意見を表明し、社会に参加することができる新しい取組み「こども若者★いけんぷらす」をスタート。取組みに参加する小学1年生~20代の「ぷらすメンバー」をWebサイトで募集する。
AIを使って自然な文章が作成できるChatGPT(チャットGPT)をめぐり、文部科学省が教育現場の取扱い指針を作成する方針であることが2023年4月6日、わかった。松野博一官房長官は「メリットとデメリットの両方に留意することが重要」との考えを示している。