みんなのコードは2024年3月8日、テクノロジー分野のジェンダーギャップ解消に向けた課題と、これまでの実践内容などをまとめた「D&I推進レポート」を公開した。
日本財団は2024年3月6日、「教育」をテーマに実施した18歳意識調査の結果を公表した。国の教育支出に関して増額を求める意見が全体の4割を占め、大学の無償化に関しても6割近くが賛成していることがわかった。
山田進太郎D&I財団は、2023年12月に発表されたPISA2022(国際学習到達度調査)における男女のスコア差に焦点をあてた独自の分析を実施し、2024年1月24日結果を公開した。女性が読解力で優位性を示し、男性が科学・数学においてスコアが高いのは、国際的なトレンドと整合するが、男女のスコア差は縮小傾向にあるという。
経済協力開発機構の国際的な学習到達度調査「PISA2022」の結果において、日本は、数学の成績や教育におけるウェルビーイングなどの結果から安定・向上が見られた「レジリエントな」国となった。
国際的な学習到達度調査「PISA2022」の結果が2023年12月5日に発表された。日本は科学・数学的リテラシーの2分野で、OECD加盟37か国中1位となったものの、実生活における課題について数学を使って解決する自信が低いことがわかった。
国際的な学習到達度調査「PISA2022」の結果が2023年12月5日に発表された。日本は3分野のうち、科学・数学的リテラシーの2分野で、OECD加盟37か国中1位となった。一方、自律学習やプログラミングなどでは、日本の生徒の自信のなさが浮き彫りとなった。
OECDの国際学習到達度調査「PISA2018」では、「読解力」が調査開始以来、過去最低を記録した。コロナ禍を経て、今回4年ぶりとなる「PISA2022」が、日本時間2023年12月5日午後7時に発表される。
東京大学公共政策大学院ウェルビーイング研究ユニットが主催する「OECD PISA最新結果アジア・ローンチ・シンポジウム」が2023年12月6日に開催される。パリ本部時間12月5日に発表のPISA2022の結果を踏まえ未来の教育を考える。参加無料、事前登録制。
文部科学省は2023年4月18日、成長分野をけん引する大学・高等専門学校(高専)の機能強化を図るため、国公私立の大学(大学院を含む)と高専を対象に公募を開始した。デジタル等の特定成長分野への学部再編、高度情報専門人材の育成等を支援する。
東京学芸大学と経済協力開発機構(OECD)は2023年3月12日と14日、共同でオンラインワークショップを実施。学生や社会人、教員を対象に“教職の魅力”や“日本の教職課程”について対話する。参加費無料。
SRJは2023年3月18日、小学生から中学生とその保護者、また学習塾・学校・スクール関係者を対象に「国語をおろそかにしない!柳生好之先生の読解力向上新国語セミナー」を開催する。会場はオンライン(Zoom)。参加費無料。
文部科学省は2022年9月14日、大人の読解力や数的思考力、問題解決能力を測る経済協力開発機構(OECD)の「国際成人力調査(PIAAC:ピアック)」を、同日から2023年3月にかけて実施すると発表した。結果は2024年12月以降に公表する。
2018年の初等教育から高等教育の公的支出が国内総生産(GDP)に占める割合は日本が4.0%で、OECD平均4.9%を下回っていることが、OECD(経済協力開発機構)が2021年9月16日(現地時間)に発表した調査結果より明らかになった。
東京大学大学院教育学研究科附属・発達保育実践政策学センターは2021年9月10日、公開シンポジウム「人生の豊かなはじまりを支える幼児教育・保育~OECD幼児教育・保育白書第6部より~」をオンラインで開催する。参加無料、定員は3,000名。Webサイトで申込みを受け付ける。
ユニセフ・イノチェンティ研究所は2021年6月18日、先進国における保育政策や育児休業政策を評価し順位付けした新しい報告書「先進国の子育て支援の現状(原題:Where Do Rich Countries Stand on Childcare?)」を発表。日本の総合順位は41か国中21位であった。
ケンブリッジ大学英語検定機構は、経済協力開発機構(OECD)とパートナーシップを締結し、2025年にOECDが実施する国際学習到達度調査(PISA)の外国語(英語)スキル評価のためのテスト開発を担当することを発表した。