ペンマークは2023年9月5日、高校生向け学習管理SNS「Penmark」を利用する現役高校生を対象とした「高校生活実態調査」の結果を公表した。留学したい国のトップ3は、アメリカ合衆国、カナダ、オーストラリアとなった。
ペンマークは2023年8月23日、高校生向け学習管理SNS「Penmark」を利用する現役高校生を対象とした「高校生活実態調査」の結果を公表した。進学後頑張りたいことは、「勉強」「アルバイト」「サークル」が上位となった。
ライボの調査機関「Job総研」は、「2023年 女性管理職の実態調査」を実施し、2023年8月28日結果を公表した。管理職を経験した女性の約8割が満足しており継続を希望しているが、未経験の女性の6割は管理職に就きたいとは思っていないことが明らかになった。
生成AIの教育現場での活用について、子供をもつ親世代の約6割が「賛成」しているものの、自らの使用経験がなく、判断しかねている親も一定数あることが2023年8月30日、イー・ラーニング研究所が公表した調査結果から明らかとなった。
政府が創設を掲げる「こども誰でも通園制度(仮称)」について、約9割の施設が制度実施を不安視していていることが、コドモンが2023年8月29日に公表した調査結果から明らかとなった。
インテージは2023年8月28日、「防災意識に関する調査」の結果を公表した。地震、猛暑(高気温)、集中豪雨・大雨・暴風などの自然災害を不安に思うが、4割の家庭、特に単身世帯で防災対策がされていないことがあきらかになった。
ベネッセ教育総合研究所は2023年8月24日、「乳幼児の保護者のライフキャリアと子育てに関する調査」の結果を公表。「子育て・家事を同等」に賛成する一方、半数以上は「実際には難しい」と感じており、子育て支援として、経済的な支援・軽減への期待が高いことがわかった。
日経BP 総合研究所は2023年8月22日、「シティブランド・ランキング ―住みよい街2023―」を発表した。ビジネスパーソンが考える住みよい街の1位は「武蔵野市」、2位「千代田区」、3位「中央区」、4位「港区」、5位「文京区」と、上位を都内自治体が占める結果となった。
リクルートの研究機関・就職みらい研究所は、大学生および大学院生の就職活動において、働きたい組織の特徴を明らかにするため、就職活動を行っている2024年3月卒業予定の大学4年生・大学院2年生を対象に調査を実施し、2023年8月23日結果を公表した。
帝国データバンクは2023年8月17日、「女性登用に対する企業の意識調査」の結果を公開した。男性育休取得率は平均11.4%、公表が義務づけられている「1,000人超」の企業では20.8%と全体を大きく上回る結果となった。
グループコミュニケーションサービス「らくらく連絡網」を運営するイオレは2023年7月26日~8月1日に、小学生をもつ会員世帯を対象に「夏休みの宿題に関するアンケート」を実施。宿題の進め方などのアンケートをインターネットによる調査で行った。有効回答数は270件。
日本総合研究所は2023年8月10日、国内の中高生、大学生約1,000人を対象に実施した調査結果を「2022若者の意識調査 ―サステナビリティ、金融経済教育、キャリア等に関する意識―」として取りまとめ、毎年8月12日に開かれる「国際青少年デー」にあわせて発表した。
日本総合研究所は2023年8月10日、中高・大学生を対象にしたサステナビリティ、金融経済教育、キャリアなどに関する意識調査の結果を公表した。回答者の半数以上が環境問題や社会課題への解決意欲を示しているものの、実際に社会貢献活動を行っているのは2割程度となった。
NTTドコモ モバイル社会研究所では、2023年8月14日、スマホ利用者行動調査の結果を公開した。スマホ利用時間が楽しいと感じている人は、スマホ利用時間が長く、利用するサービスも多いことが明らかになった。
Z世代の約2人に1人が、家にある自分の持ち物を売ることを想定して買い物していることが、メルカリ総合研究所が2023年8月7日に発表した「世代別の消費行動と資産認識」に関する調査からわかった。
マンダムは2023年8月2日、高校時代に部活経験のある20代~40代を対象に「どう思う?部活ヘア」の調査結果を発表した。「現役高校生の部活の髪ルール」に疑問や理不尽さを感じている割合が、過半数となった。