2020年夏、新型コロナウイルスの影響で予定を変更した人は25.3%で、その半数以上が理由に「人が密集する場所やイベント、日程を避けるため」と回答したことが2020年7月29日、マイボイスコムの調査結果から明らかになった。過ごし方は、「自宅で過ごす」が4割弱だった。
2020年の夏休みに9割以上の保護者がオンラインでの習い事を検討していることが、イー・ラーニング研究所の調査により明らかになった。夏休みに子どもにさせたい習い事は、「英語・英会話スクール」「プログラミング」に人気が集まった。
女子大生の9割が日常生活で性的な嫌がらせや性差別を経験したり見たりしていることが2020年7月22日、ガールスカウト日本連盟が公開した調査報告書より明らかになった。性的嫌がらせを受けたり見たりする場は、インターネットとメディアが8割以上と高い割合を示した。
新型コロナウイルス感染症の影響による臨時休校で、オンライン授業を「受けた」学生は68.8%であることが、ソニー生命保険が2020年7月21日に発表した「コミュニケーションに関する意識調査2020」の結果より明らかになった。
新型コロナウイルス流行による景気悪化などで、高校生以下の子どもをもつ家庭の7割以上が「金銭的余裕がない」と感じていることが2020年7月20日、エデンレッドジャパンの調査結果から明らかになった。家計で負担が重いと感じる費用は「食費」がもっとも多かった。
2020年の夏休みの親子の過ごし方について、約8割の母親が「親子で外出する予定が減り、範囲が狭まる」と回答していることが、ボーネルンドが2020年7月16日に発表した調査結果より明らかとなった。
2020年の夏休みが全国的に短縮傾向にある中、高校1・2年生は部活や遊びが楽しめず残念、高校3年生は受験への焦りや高校最後の思い出を作れず無念な気持ちを抱いていることが2020年7月16日、LINEリサーチの調査結果から明らかになった。
東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県の38エリアの中で子育て世代が「子育てしやすい」と思うエリアの1位は「横浜市」であることが、不動産事業を展開する日京ホールディングスが発表した調査結果より明らかになった。
科学技術・学術政策研究所が行った、新型コロナウイルスの流行による研究活動への影響の調査で、博士課程在籍者では85%、博士課程修了者・退学者では79%が、研究に支障が出たと回答したことが明らかになった。また、3割以上が博士取得が遅れる可能性があると回答している。
小学生以下の子どもの約半数が、自然に触れるのは週1回未満で、9割以上の親は「夏休みに自然と触れあわせたい」と考えていることが、アース製薬が2020年7月8日に発表した「親子の夏休みの過ごし方に関する調査」の調査結果より明らかとなった。
CCCマーケティングは、全国の高校生から89歳までの男女3,119名を対象に、インターネット調査「Tアンケート」を通じて「選挙」に関するアンケート調査を実施した。調査によると、高校生の57.2%が「選挙があれば必ず投票へ行く」と回答していることがわかった。
クラレは2020年7月7日、小学6年生の「将来就きたい職業」と親が「将来子どもに就かせたい職業」のランキングを発表した。小学6年生が就きたい職業の1位は、男子「スポーツ選手」、女子「保育士」。親が就かせたい職業の1位は、男子「公務員」、女子「看護師」であった。
子どもとお出かけ情報サイト「いこーよ」は、新型コロナウイルスによる影響で短縮される夏休みに関するアンケートを実施。小学生保護者の約9割が「夏休みは短縮される」と答えており、盛夏時の登校になるとあって熱中症対策とコロナ対策の両立を切望する保護者が多かった。
小中高生保護者の8割以上が、新型コロナ感染症拡大前よりも子どもの外出を減らしたいと考えていることが、進学塾・栄光ゼミナールが2020年7月6日に発表した調査結果より明らかとなった。
イー・ラーニング研究所が行った、休校後の学習対策についての調査によると、約8割の保護者が学習の遅れに関して今後の対策に不安を持ち、特に「地域や学校によってできる学習格差」を懸念していることがわかった。
職業体験プログラム経験者の54.4%が、その後の進路や就職に対する考え方に「変化があった」と回答していることが、フューチャーが2020年6月26日に発表した調査結果より明らかになった。