カンコー学生服は2024年2月27日、調査レポートにて「卒業後の制服とエコ意識」の調査データを公開した。卒業後も半数以上が制服を保管、3割弱はお下がりなどのリユースをしていることがわかった。
NEXERと医学部受験予備校「医進の会」は2024年2月28日、「子供の家庭学習」に関するアンケート結果を公表した。高校生以下の子供がいる49.5%が「宿題以外の家庭学習もしている」と回答した。
2024年4月より「児童の意見聴取等の仕組みの整備」が盛り込まれた改正児童福祉法が施行されるにあたり、全国子どもアドボカシー協議会は各都道府県などを対象に「子どもの意見表明等支援(アドボカシー)事業」の取組み状況などを調査した。
厚生労働省は2024年2月27日、2023年(令和5年)12月分の人口動態統計速報を公表した。2023年1~12月の出生数は過去最少の75万8,631人。前年より4万1,097人減り、8年連続の減少となった。
IoTコンサルティングは2024年2月20日、格安SIMやスマホの最新情報を届けるメディア「iPhone大陸」にて実施した、スマホ学割に関する調査結果を発表した。スマホを持たせる時期は、小学生44%、中学生40.4%で、84.8%が小中学生からであることが判明した。
NTTドコモ モバイル社会研究所は2024年2月19日「オンライン学習に関する調査」の結果を公表した。学生の7割超・オフィスワーカーの約3割がオンライン学習の受講経験があり、「移動が不要」と評価する一方で「目や肩腰が疲れる」と感じていることがわかった。使用ツールの最多は「Zoom」約7割となった。
イー・ラーニング研究所は2024年2月19日、子供がいる親を対象とした「新学年の学習についての調査」の結果を発表した。生活リズム、学習習慣の見直し、金融教育など、子供にチャレンジさせたい内容や新学期への期待などが明らかになった。
NTTドコモのモバイル社会研究所は2024年2月8日、2023年11月に実施した「2023年防災調査」の中から、災害時の家族との連絡についての結果を公表した。災害時に家族と連絡を取る方法を決めている人は、3人に1人であることが明らかとなった。
東京都教育委員会は2024年2月15日、2023年度東京都統一体力テストの結果を公表した。コロナ禍により失われた体力は戻らず、2023年度も低下傾向が継続。2年連続で体力合計点が増加したのは中2男子のみだった。
BIGLOBEは2024年2月15日、「ファミリー層のインターネット利用に関する意識調査」の結果を第2弾として公表した。未就学児の親の8割が「スマホを上手に育児に利用するのは良いこと」と回答したという。
イオレは2024年1月31日、「お子さまの塾・学習環境」に関するアンケートの結果を公開した。学校の授業だけでは不安なため、学習塾・公文に約4割が通っており、頻度は週1~2回が多く、月額費用は5,000円未満が多いことがわかった。
中学生の約4割がアプリ課金経験者で、男子は49.7%・女子は27.7%と男子の割合が高いことが2024年2月2日、学研教育総合研究所が発表した中学生白書Web版の調査結果から明らかとなった。課金したアプリのジャンルは、1位「ゲーム」、2位「動画・映画」、3位「音楽」。
小学生が何らかの習い事をする割合が増えていることが2024年2月2日、学研教育総合研究所が発表した小学生白書Web版の調査結果から明らかとなった。1位「水泳」に続き、2位に「塾」がランクインし、教科学習への関心の高さがうかがえる結果となった。
アクサ生命保険は、2024年1月25日「理想とする人生とライフマネジメントに関する調査」の結果を公開した。進学先を自分の意思で決めた(決めたい)人が8割、就職先を自分の意思で決めた(決めたい)人が8割超であることが明らかになった。
ソニー生命や大学の研究グループは、2024年1月25日「ダブルケア」に関する調査の結果を公表した。ダブルケアラーの約3割がコロナ禍で育児や介護などの負担が増えたと回答。約7割が「地域でダブルケア当事者がつながること」を求めていることが明らかになった。
トモノカイは2024年1月26日、東京大学の学生300人を対象に、東大を志望したきっかけなどの調査結果を公表した。中高などで現役生との交流やオープンキャンパスが多く、現役東大生との触れ合いが志望に影響していることがわかった。