Amazon.co.jp（アマゾン）は28日、著者がもっとも適切と思う長さで書籍を出版できるサービス「Kindle Singles」を開始した。米ニューヨーク・タイムズ紙では「電子書籍リーダーを買うべき最大の理由」と評価されたサービスだという。
ガンホー・オンライン・エンターテイメントは4月30日、未成年者の高額決済防止啓発サイト「STOP！子どもによるゲームの高額決済」を開設した。「ガラスの仮面」の登場人物が、未成年者によるゲームの高額決済で起きている問題と解決策を伝える。
フュージョン・コミュニケーションズは23日、同社のMVNOサービス「楽天モバイル」からAndroidスマートフォン「Xperia J1 Compact」を6月1日から発売すると発表した。23日から予約を開始している。
Acerは24日（現地時間）、OSにAndroid 5.0を搭載した8インチタブレット「Iconia One 8」を発表した。4月末からグローバルで発売され、価格は価格149ドル（約18,000円）。
中国に本社を構える家電メーカーのHaier（ハイアール）は、マルタで開催されている「IFA 2015 Global Press Conference」（IFA2015 GPC）で子ども向けの腕時計型ウェアラブル端末を紹介した。
キングジムは21日、子どもが一定距離以上離れるとスマートフォンのアラームで知らせる「デジタル迷子ひも」を5月15日に発売すると発表した。子どもが親から指定距離以上離れると、スマートフォンのアラームが鳴り知らせる仕組み。価格は4,104円。
名古屋文理大学は4月20日、情報メディア学科の新入生にiPadを無償配布したと発表した。2011年度に開始し、5年目となる取組み。学生は、授業や自宅学習、学生生活などで幅広くiPadを活用でき、卒業時にはそのまま譲渡される。
総務省は17日、スマホアプリのプライバシーポリシーについて、実態調査と、そのアプリがプライバシーポリシーどおりに利用者情報を取り扱っているかを検証するための実証実験を実施し、その結果を「スマートフォン プライバシーアウトルックII」として公表した。
阪神電気鉄道は4月16日、同社が提供する阪神あんしんサービス「登下校ミマモルメ」が大阪府箕面市の全公立小中学校、高石市と熊取町の全公立小学校（児童・生徒総数16,764名）に一斉導入され、2015年度の入学式当日よりサービスを開始したと発表した。
日本PTA全国協議会は4月13日、「インターネット利用を正しく行うためのリーフレット」を作成し、Webサイト上に公開した。利用時間などを記入する「わが家のスマホ・ケータイ誓約書」もあり、親子のルール作りなどに役立ちそうだ。
ソフトバンクモバイルは8日、Appleから発売される「Apple Watch」3モデルのうち、「WATCH」および「WATCH SPORT」の2モデルを24日にソフトバンク銀座と表参道の各店舗で発売することを発表した。
米デルは8日（現地時間）、10.5インチディスプレイを搭載したAndroidタブレット「Venue 10 7000」シリーズを発表した。2,560×1,600ピクセルの高精細画面をもつ。発売は5月で、価格は499ドル。
アメリカ、デンバー発。危険から身を守るための、ウェアラブルデバイス「Revolar」がクラウドファンディングのキックスターターに登場した。10円ほどのサイズで、洋服や下着に装着し、スマートフォンにインストールしたアプリで設定を行うことで、身の危険を伝える。
女子中高生の2人に1人はSNSに疲れやストレスを感じていることが4月7日、ふみコミュニケーションズによる「女子中高生の友達についての意識調査」の結果から明らかになった。SNSやネット上での悪口・暴言については、3割が経験していた。
