NTTドコモのモバイル社会研究所は2024年3月11日、2023年11月に実施した親と子に関する調査の中から、小中学生のスマホ・キッズケータイ所有理由を公表した。小中学生にスマホを持たせた理由のトップ3は、「緊急時の連絡」「子供から欲しいと言われた」「子供のいる場所把握」となった。
IoTコンサルティングは2024年2月20日、格安SIMやスマホの最新情報を届けるメディア「iPhone大陸」にて実施した、スマホ学割に関する調査結果を発表した。スマホを持たせる時期は、小学生44%、中学生40.4%で、84.8%が小中学生からであることが判明した。
NTTドコモ モバイル社会研究所は2024年2月19日「オンライン学習に関する調査」の結果を公表した。学生の7割超・オフィスワーカーの約3割がオンライン学習の受講経験があり、「移動が不要」と評価する一方で「目や肩腰が疲れる」と感じていることがわかった。使用ツールの最多は「Zoom」約7割となった。
NTTドコモのモバイル社会研究所は2024年2月8日、2023年11月に実施した「2023年防災調査」の中から、災害時の家族との連絡についての結果を公表した。災害時に家族と連絡を取る方法を決めている人は、3人に1人であることが明らかとなった。
NTTドコモのモバイル社会研究所は2024年1月29日、2023年11月に実施した親と子に関する最新の調査の中から、小中学生のスマホ・キッズケータイ所有状況を公表した。小学生高学年のスマホ所有率は、初めて4割を超えたことが明らかになった。
東京都教育委員会は2023年9月7日、都内の国公私立高校などの生徒を対象に、モバイルアプリのプログラミング技術を競うコンテストを開催すると発表した。身近な問題を解決するためのアプリを募集する(チームも可)。応募は11月20日まで、特設サイトで受け付ける。
NTTドコモ モバイル社会研究所では、2023年8月14日、スマホ利用者行動調査の結果を公開した。スマホ利用時間が楽しいと感じている人は、スマホ利用時間が長く、利用するサービスも多いことが明らかになった。
モバイル社会研究所は2023年2月27日、2022年11月に実施した親と子に関する最新の調査の中から、スマホ所有年齢・きっかけについての調査結果を公表。子供のスマホの所有開始年齢は12歳、キッズケータイ所有開始年齢は7歳がもっとも多くなった。
JR東日本は1月25日、モバイルSuicaの通学用定期券機能に3月18日から中学・高校生用を追加すると発表した。
NTTドコモのモバイル社会研究所では、2022年2月にスマホ利用時のルールと危険性ついて「2022年 スマホ利用者行動調査」を実施。スマホ利用時の自分が守るルールは「個人情報が漏れないようにする」が最多となった。
モバイル社会研究所は、子供がSNSで情報を限定して送ることができるスキルについてまとめた調査結果を公表した。スキルがある小中学生は上昇傾向にあるが、約2割は「限定公開するスキルがなく親子間ルールも設定していない」ことが明らかになった。
KDDIと沖縄セルラーは、15歳以下を対象とした割引サービス「U15スマホスタート割」を2020年6月19日より開始した。15歳以下で条件を満たした場合、最大12か月間、1,000円の割引を受けることができる。
新型コロナウイルスの影響で、各大学はオンラインによる授業を進めている。明治学院大学は2020年4月21日、環境整備のため、在学生全員に5万円を支給することを公表。明治大学や上智大学もWi-Fiルーターを無償で貸与するなど、各大学の学生支援をまとめた。
MMD研究所が、2019年以降にスマートフォンを持ち始めた子どものいる保護者を対象に行った調査によると、スマホデビューする学年は中学3年生が16.3%ともっとも多かった。小中高別では小学生がもっとも多く、低年齢化傾向にあった。
内閣府は、全国3か所で2018年度「青少年のインターネット利用環境づくりフォーラム」を開催する。日程と会場は、2018年10月12日が横浜、11月1日が前橋、11月15日が高松。参加無料。申込みは、内閣府のWebサイトまたはファックスにて受け付ける。
NTTドコモ モバイル社会研究所が実施した調査によると、小中学生のスマートフォン(スマホ)・ケータイ、パソコンの利用率は学年が上がるにつれ拡大する一方、タブレットの利用率はいずれの学年も約3~4割で学年による変動が比較的少ないことがわかった。