お茶の水女子大学 理系女性育成啓発研究所は2024年6月2日、女子中高生、保護者、教員を対象にリケジョ―未来シンポジウムスピンオフトークイベント「『好き!』の先にある未来―理系で学ぶ楽しさを語ろう―」を紀伊國屋書店新宿本店にて開催する。参加無料。着席定員20名。事前予約制。着席予約締切は5月30日。立ち見は予約不要。
早稲田大学は2024年4月17日、創立150周年を迎える2032年に向けた早稲田キャンパスの新たな整備指針「Waseda Campus Master Plan2023」(以下、Master Plan)の策定を発表した。「成長するキャンパスから成熟するキャンパスへの転換」を目指し、大学を中心としながら、まちと大学が共存し融合した地域を創ることをデザイン理念とする。
大学通信は2024年2月、専門職別の2023年就職者数ランキングを発表した。今回は「保育教諭」の就職者が多い大学を紹介する。3位は同率で甲南女子大学と武庫川女子大学、5位には大阪総合保育大学がランクイン。1位・2位は大学通信のWebサイトより確認できる。
日本の国語教育が大きな転換期を迎えている。学習指導要領の改訂をきっかけに入試では文章量が増え、論理的思考力が試されるなど、あらゆる教科で「国語力」が問われている。今なぜ「国語力」が重視されるのか。灘中学校・高等学校 国語科教諭の井上志音氏とリセマム編集長 加藤紀子が対談した。
大学通信は2024年2月、専門職別の2023年就職者数ランキングを発表した。「保育士」の就職者が多い大学は、3位に桜花学園大学、4位に鎌倉女子大学、5位に常葉大学がランクイン。1位・2位は大学通信のWebサイトより確認できる。
国立教育政策研究所は2024年4月18日、同日実施された2024年度(令和6年度)全国学力・学習状況調査(全国学力テスト)の調査問題・正答例・解説資料をWebサイトに公開した。解説資料は、調査結果が出る前の段階から児童生徒ひとりひとりに応じた指導の改善・充実ができるよう、調査実施後すぐに活用できる形でまとめられている。
立命館アジア太平洋大学は2024年5月19日、受験生や高校生、保護者、教員を対象に「国際関係論の新しい学び」を立命館東京キャンパスにて開催する。早稲田大学、日本大学、立命館アジア太平洋大学の教授らが登壇。入場無料。教員・企業の定員は先着50名。
東京都は2024年7月10日まで、中学生の作文とスピーチのコンクール「中学生の主張東京都大会」の作文を募集している。知事賞受賞者は「第46回少年の主張全国大会 わたしの主張2024」の東京都代表として推薦される。
iTeachers TVは2024年4月17日、玉川大学脳科学研究所の武藤ゆみ子先生による教育ICT実践プレゼンテーション「中高生のためのデータサイエンス・AIの教養教育」を公開した。大学におけるデータサイエンス・AIの実践事例や授業内容をわかりやすく紹介する。
全国の高校生・高専生・教員を対象としたグローバルリーダーシッププログラム「TOMODACHI Toshizo Watanabe Leadership Program 2024」が2024年8月に開催される。オンライン事前研修は7月7日。応募締切は5月10日午後4時。
大学通信は2024年2月、専門職別の2023年就職者数ランキングを発表した。「幼稚園教諭」の就職者が多い大学は、同率2位で2校が並び、4位に十文字学園女子大学、5位に玉川大学がランクイン。1位・2位は大学通信のWebサイトより確認できる。
文部科学省は2024年4月16日、2024年度(令和6年度)全国学力・学習状況調査(全国学力テスト)の参加教育委員会数・参加学校数などを発表した。4月8日時点で参加する国公私立学校は2万8,414校。参加者数は、小学6年生が約102万3,000人、中学3年生が約99万8,000人。
「学校」「子育て」「保育」を支援するための最新技術やサービスの提供企業など、約60社が出展する展示会・セミナー「こども×Tech九州」が2024年5月16日・17日の2日間、教育関係者らを対象に福岡市で開催される。事前の来場登録・セミナー聴講登録はWebサイトで受け付ける。
子どもの権利条約の日本批准30周年記念イベント「子どもの権利と私たち~子どもの権利を推進するために、おとなができること~」が2024年4月22日、オンラインで開催される。参加費無料。申込みはPeatixより受け付ける。
先生の働き方改革を応援するラジオ風YouTube番組「TDXラジオ」は2024年4月15日、Teacher’s [Shift]~新しい学びと先生の働き方改革~第166回の配信を公開した。福岡教育大学大学院の中西一雄先生をゲストに迎え、これからの教員に必要な資質やICT活用に迫る。
2022年度の科学技術研究費の総額が、過去最高の20.7兆円となったことが2024年4月12日、総務省統計局の調査結果より明らかとなった。研究者数は7年連続で増加し、女性研究者は18万3,300人で過去最多となった。