京進は2024年4月16日、子育てや家庭づくりを応援するWebサイト「家庭のミカタ-β版-」を公開した。子育てスタイルや家族の関係性をチェックできる無料診断「家庭のチカラ」と、専門家のコラムの2つのコンテンツを掲載。診断サービスは、マイページ登録で誰でも利用できる。
東京都は2024年3月27日、「東京都世帯数の予測」の概要を公表した。予測によると、都内の一般世帯数は2035年にピークを迎え、以後は減少過程になる。夫婦と子供の世帯の割合は一貫して低下、高齢世帯数は2020年から2045年に3割増加する。
EPコンサルティングサービスは、企業の人事・総務担当者/配偶者が出産予定の会社員を対象に、令和3年6月に改正され令和4年4月1日から段階的な施行が始まった「育児・介護休業法の改正」に関する調査を実施した。好意的な意見は8割にのぼる。
コロナ禍で20代の約半数が家族の距離が縮まったと回答したことが、ジブラルタ生命保険が2021年12月22日に公表した「家族愛に関する調査2021」の調査結果から明らかになった。
東京大学発達保育実践政策学センターとベネッセ教育総合研究所は、「乳幼児の生活と育ち」研究プロジェクト報告として、シンポジウム「乳幼児の社会情動的発達を支える子育てとは?~夫婦ペアデータからみたチーム育児の葛藤と協働~」を、2021年1月10日に開催する。
第一生命保険は2019年1月22日、第32回「第一生命サラリーマン川柳コンクール」の優秀100句を発表した。再雇用や定年延長に対する悲痛な叫び、インスタやフリマアプリによるシェア文化などが巧みに表現されている。ベスト10に進む作品の投票受付は3月15日まで。
マクロミルが実施した調査によると、夫婦ともにフルタイムで働く家庭はどの年代も25%前後あり、家事の分担状況については64.4%の家庭で妻がメイン、妻と夫で分担している家庭は30.7%であることが明らかとなった。
平成30年3月13日の定例閣議にて、成年年齢を20歳から18歳に引き下げる民法の一部改正案が決定された。引下げに伴い、結婚年齢が男女ともに18歳となるほか、有効期間10年のパスポートも18歳からとなる。改正案は第196回国会に提出される。
30代・40代の半数以上が結婚・出産をしようと思える年収は、結婚が500万円、出産・子育てが600万円であることが、SMBCコンシューマーファイナンスが2018年3月6日に発表した調査結果より明らかになった。
SMBCコンシューマーファイナンスが発表した「20代の金銭感覚についての意識調査2017」によると、ライフイベントで過半数が前向きになれる世帯年収は、「結婚」500万円、「1人目の子育て」600万円、「2人目の子育て」700万円であることが明らかになった。
アニメ!アニメ!では「アニメに登場する“いい夫婦”・“いい兄さんは?”」アンケートを実施しました。今回は「いい夫婦」ランキングを発表します。
格安スマホの実際に支払っている明細を明らかにする本企画。5回目となる今回は島根在住の男性・エンジニアの明細を見せてもらった。
三重県伊勢市の伊勢夫婦岩ふれあい水族館は、8月4日から31日までの夏休み期間中、ツメナシカワウソの赤ちゃんたちの子育て体験ができるイベントを実施する。対象は高校生以上。当日先着順に入場券売り場で予約を受け付ける。
首都圏で4人家族が幸せに暮らすために必要な年収は平均882.5万円、子どもとの会話時間は平均68.7分、夫婦の会話時間の平均は53.8分であることが、不動産情報サービスのアットホームの調査により明らかになった。
前年より「自由に使えるお金に余裕ができた」という人は8.0%にとどまり、逆に「余裕がなくなった」という人が23.3%と、3倍にのぼることが4月28日、明治安田生命の調査結果からわかった。夫婦のお小遣いの平均額は、過去最低の2万5,082円であった。
阪神電気鉄道が運営する甲子園歴史館は、阪神甲子園球場スタジアムツアーの特別イベント「甲子園ナイターペアキャッチボール」を5月13日と14日の2日間開催する。今回は親子に限らず、友達同士や夫婦、カップルでも参加可能。