東京都教育庁などは2020年10月8日、IT人材の育成を目指す「Tokyo P-TECH事業」について当初予定より1年早い2021年度から開始することを発表した。事業開始に先立ち、関係機関で構成する「Tokyo P-TECHコンソーシアム」も設置した。
近畿大学理工学部は2018年9月19日、情報学科の専門科目「情報メディアプロジェクトII」の講義にAI技術を活用した「バーチャル・ティーチング・アシスタント(バーチャルTA)」を導入した。講義時間だけでなく、学生からの質問に24時間体制で対応する。
大阪大学は2018年2月5日、ダイバーシティを牽引する企業の代表や実践者をゲストに迎え、ダイバーシティを実現するための実践ビジョンについて考えるシンポジウム「ダイバーシティが拓く、関西の未来」を開催する。定員は350名で参加無料。当日は無料の託児室も用意される。
ソニーとソニー・グローバルエデュケーションは8月9日、IBMクラウド上で稼働する技術を利用して、教育データの安全な管理やデジタル成績証明書などの登録・参照ができるシステムを開発したと発表した。
タケロボは3月9日、埼玉大学教育学部と「ロボット・AIを活用した子どもの学習・成長支援における研究」を共同で開始したことを発表した。
日本航空(JAL)は、日本IBMの協力で、赤ちゃん連れでハワイ旅行を検討する顧客向けに、チャット形式で自動的に悩みに回答するJALバーチャルアシスタントサービス「マカナちゃん」を提供する。
日本IBMは10月25日、「IBM メインフレーム・コンテスト2016」受賞者表彰式を行った。優秀賞は、東京大学の小泉淳之介さん、大阪府立大学大学院の酒井学さん、九州大学大学院の渡邊一史さんが受賞した。
日本IBMと企業教育研究会は9月14日、「IoT(Internet of Things、モノのインターネット)」を題材とした中高生向け授業プログラムを開発し、公立学校向けに提供すると発表した。授業プログラムを通して、社会の変化を前提とした情報キャリア教育を支援していく。
日本IBMは、学生向けのプログラミング・コンテスト「IBMメインフレーム・コンテスト2016」の開催を発表した。参加資格は、日本国内の高校、大学、大学院、専門学校に在学中の学生であること。コンテストの応募締切日は9月2日。
11月27日と12月16日の二日間にわたり、産業技術大学院大学(Advanced Institute of Industrial Technology=AIIT)が「産業界の現状と未来を語るシンポジウム」を開催する。
IBMは7月22日(米国ニューヨーク州・現地時間)、IBM Cloudテクノロジーを用いた、支援プログラム「アカデミック・イニシアティブ・クラウド」を発表した。IBM Bluemixを使った、クラウド開発用教育コースおよびプログラムを、36か国200以上の大学に提供する。
日本IBMは11月11日、企業教育研究会と共同で、教育内容の拡充と未来のデータサイエンティストの育成を目的とした、データ分析に関する中学生向け授業プログラムを開発したと発表した。
IBMは12月18日、今後5年間で人々の働き方、生活、関わり方を変える可能性を持った一連のイノベーションを発表した。今後5年間であらゆるものが学習する時代になるという。
科学技術館で12月16日(日)に「日本IBM TryScience(トライサイエンス)実験教室」が開催される。小麦粉が入った容器に玉を落として作ったクレーターの観察や、作成したアルミニウムの船にどのくらい荷物を積めるかなどの6つの実験のうち、2つを実施する。
カルチュア・コンビニエンス・クラブは16日、同社が全国展開する「TSUTAYA」ならびに「蔦屋書店」のうち、書籍・雑誌を取り扱う「TSUTAYA BOOKS」の2011年の全店舗の販売額が1,000億円を超えたことを発表した。