株式会社イード(本社:東京都中野区、代表取締役:宮川 洋)は、キャリアアップ(転職)及びリスキリング(資格取得〜プログラミングなどのスキル習得)に関する情報サイト「ミツカル学び」において、宅建の通信講座を利用して合格した246名を対象に「宅建の通信講座に関するアンケート調査」を実施いたしました。
■調査概要
調査タイトル: 宅建の通信講座に関するアンケート
調査調査期間: 2026年1月16日~1月26日
調査方法: クラウドソーシングサービス「クラウドワークス」によるオンライン
調査調査人数: 246名
【合格者の77.2%が社会人】働きながら資格取得を目指す傾向
宅建試験に合格した当時の立場を尋ねたところ、「社会人(正社員・フルタイム)」が77.2%と大半を占めました。
次いで「社会人(アルバイト・パート・契約社員)」(9.8%)、「学生」(4.9%)、「自営業・フリーランス」(4.9%)と続き、働きながら宅建取得を目指す人が大多数であることが明らかになりました。

【不動産業界の勤務経験なしが過半数】異業種からのチャレンジも多数
受験当時の不動産業界での勤務経験については、「なかった(全くの異業種・未経験)」が51.6%と、「あった」の48.4%をわずかに上回りました。
宅建資格が不動産業界以外でも評価される場面が増えていることや、キャリアチェンジを目指して異業種から挑戦する人が多いことがうかがえます。

【人気講座1位はアガルート】2位ユーキャンと合わせて約半数を占める
合格した年に利用した通信講座では、「アガルート」が26.4%でトップ、次いで「ユーキャン」が22.0%でした。
この2講座だけで全体の約半数(48.4%)を占める結果となり、高い人気を誇っていることがわかります。

【73.2%が独学から通信講座へ】法改正への不安が切り替えの決め手に
学習の開始方法について尋ねたところ、「最初は独学で勉強していたが、途中で通信講座に切り替えた」が73.2%にのぼりました。
「最初から通信講座を利用した」という25.2%を大きく上回り、多くの合格者が独学の限界を感じて講座利用に踏み切っている実態が明らかになりました。
独学から通信講座へ切り替えた理由としては、「法改正などの情報収集に不安を感じたため」が36.2%で最多でした。
次いで「テキストを読んでも権利関係(民法)の意味が理解できず、限界を感じたため」(21.5%)、「独学のままでは点数が伸びず、合格が見えなかったため」(11.0%)と続き、独学での情報収集や難解な分野の理解に壁を感じる受験者が多いことが示唆されます。

【教育訓練給付制度の利用は37.8%】制度の認知度に課題か
受講料の一部が国から支給される「教育訓練給付制度」の利用状況については、「利用した」が37.8%だったのに対し、「利用していない(対象外だった・申請しなかった)」が39.8%、「制度を知らなかった・覚えていない」が22.4%でした。
費用負担を軽減できる有益な制度ですが、まだ十分に認知・活用されていない可能性が考えられます。

【合格者の半数以上が複数回受験】「2回目・ギリギリ合格」が最多
合格までの道のりを見ると、「2回目:ギリギリ合格」が44.7%と最も多く、「1回目:ギリギリ合格」が28.5%と続きます。
ストレート合格者(1回目合格)は全体の42.3%で、半数以上の受験者が複数回の挑戦を経て合格を掴んでいることがわかります。

【講師との相性は「まあまあ重要」が約6割】解説の分かりやすさを重視
通信講座選びにおける「講師との相性」の重要度については、「まあまあ重要(わかりやすい解説があれば誰でもいい)」が58.1%で最多でした。
「非常に重要(講師が合わないと動画を見なくなるから)」という回答も29.7%あり、合計で87.8%の人が講師との相性を重視していることがわかりました。
講師の個性よりも、解説の質を求める声が多いようです。

【合格の決め手は「テキスト」がトップ】動画講義を上回る
最も役立った教材・機能について尋ねたところ、「重要ポイントが整理されていて見やすい『テキスト・レジュメ』」が46.7%で1位となりました。
これは「難しい内容も講師の解説で理解できた『動画講義』」(22.0%)の2倍以上のスコアであり、自分のペースで読み込み、知識を整理できるテキスト教材への信頼の厚さがうかがえます。

【84.1%が「通信講座なしでは不合格だった」】講座の必要性を実感
最後に「もし通信講座を使わず独学のままだったら合格できたか」という質問に対し、「おそらく不合格だったと思う」(70.7%)と「絶対に不合格だったと思う」(13.4%)を合わせて84.1%が、通信講座なしでの合格は難しかったと回答しました。
多くの合格者が、通信講座のサポートが合格に不可欠であったと感じていることが明確になりました。

まとめ|法改正や民法に苦戦する独学者が、分かりやすい「テキスト」を求めて通信講座へ
今回の調査から、宅建合格者の多くは働きながら学習する社会人であり、そのうちの7割以上が、一度は独学を試みたものの、法改正への対応や難解な民法の理解に限界を感じ、通信講座へと切り替えている実態が明らかになりました。
特に、合格の決め手として動画講義よりも「テキスト・レジュメ」を挙げる声が2倍以上多かった点は注目に値します。
これは、頻繁な法改正に対応した最新の情報が網羅され、複雑な権利関係を図や表で分かりやすく整理したテキスト教材が、合格への最短ルートとして受験者に高く評価されていることを示唆しています。
また、8割以上の合格者が「通信講座なしでは合格できなかった」と回答していることからも、宅建試験の難易度と、それを乗り越えるための体系的な学習サポートの重要性が浮き彫りになったと言えるでしょう。
※本プレスリリースの内容を引用される際には、下記のご対応を必ずお願いいたします。
- 引用元を「株式会社イードが運営するWebメディア『ミツカル学び』によるアンケート調査」という旨の記載
- 「ミツカル学び(https://resemom.jp/manabi/ )」および「本アンケート調査記事URL(https://resemom.jp/manabi/xxxxx/ )」のリンク設置
【最後に】リセマム及びミツカル学びについての紹介
ここでは、株式会社イードが運営するリセマムとミツカル学びについて紹介します。
まずは、リセマムについての情報です。
リセマムについて

未就学児・小学生・中学生・高校生の保護者を主な対象に、小学校受験・中学受験・高校受験・大学受験・英語教育・教育ICT・教育イベント・プログラミング教育など教育情報を中心に提供。また、株式会社イードのリサーチ部門との連携により、教育等に関する各種調査を実施しております。
URL:>https://resemom.jp/
続いて、ミツカル学びについての情報です。
ミツカル学びについて
>ミツカル学びは、リセマムが運営するキャリアアップ(転職)及びリスキリング(資格取得〜プログラミングなどのスキル習得)に関するサイトです。次のような領域について、情報発信をしています。
- 通信講座
- キャリア
- プログラミングスクール
本リリースに関するお問合せ
【株式会社イードの会社概要】
| 商号 | 株式会社イード(IID, Inc.) |
| 設立年月日 | 2000年4月28日 |
| 本店所在地 | 東京都中野区本町一丁目32番2号 |
| 資本金 | 50,000千円(2024年6月末日) |
| 上場市場 | 東京証券取引所 グロース(証券コード:6038) 上場日 2015年3月24日 |
| 代表取締役 | 宮川 洋 |
| 従業員数 | 連結:277名 ※2024年6月末日(アルバイト含む) |
