6万人以上の小中高生が参加する国際ロボットコンテスト「WRO」国際大会が2018年11月16日から18日、タイ・チェンマイにて開催された。新設の「WeDo Challenge」に出場した日本代表チームに取材した。
クライムは、群馬県内の産学官16団体と「ぐんまプログラミング教育推進協議会」を2018年に発足した。「大学・専門学校を拠点にした地域資源活用モデル、ICT検定の創出」を掲げ、前橋、高崎、桐生・太田の3地域で「ICTクラブ」の立ち上げを目指している。
JR中央ラインモールが運営する「プログラボ」は、2019年4月に武蔵境校、TAC中野校を開校する。そのほか、武蔵小金井校、国立校ともに規模を拡大するなど、中央線沿線においてますますの教室環境の充実化を図る。
ソニー・インタラクティブエンタテインメントは2019年1月17日、子どもの創意工夫を引き出すトイロボット「toio」を日本国内向けに発売することを発表した。発売日は2019年3月20日、希望小売価格は1万6,980円（税別）。toio専用タイトル3本も同日発売される。
日販コンピュータテクノロジイ（NCT）は、図書館流通センター（TRC）の協力のもと、NCTのプログラミング教育向けロボット「こくり」を利用した図書館でのプログラミングワークショップの実証実験を開始した。
ユーキャンは2019年1月4日、小学生向け学習教材「はじめてのプログラミング講座」を新規開講し、1月下旬ごろより順次発送することを発表した。受講料は、一括払いが2万8,000円、分割払いが2,880円の10回払いで総計2万8,800円（いずれも税込）。
CA Tech Kidsはアドビシステムズ、サイバーエージェントと3社共同で、小学生を対象とした次世代クリエイターの育成に取り組む「Kids Creator’s Studio：Season 2」を2018年11月に開始した。2019年3月には生徒たちの成果報告会を実施する。
LINEと京都市は2018年12月10日、持続可能でイノベーショナルな都市づくりを共に進めるため、包括連携協定を締結した。教育分野では京都市教育委員会と協働し、AI時代に向けた次世代育成のための教育に関し、国内では類を見ない取り組みを実施していくという。
子ども向けパソコン教室や教育カリキュラムの提供などを行うグローバルキャストは2018年12月12日、子どもや保護者、教育関係者向けにプログラミング教育やSTEM教育情報を発信するWebメディア「VaLEd.press（バレッドプレス）」をオープンした。
みんなのコードは石川県加賀市と協力し、米国発「コンピュータクラブハウス」の日本国内第一号となる施設を設置すると発表した。2018年12月12日より、ふるさと納税制度（自治体への寄附）を活用し1,000万円を目標に全国からの支援を募集する。
システムインテグレータは2018年11月17日、「第1回 企業・学校対抗プログラミングバトル（PG Battle）」を開催した。学校の部の1位は早稲田大学「WAseadAC」チーム、2位は京都大学「Tigerzet」チームだった。
NTTドコモは2018年12月10日、プログラミング教育用ロボット「e-Craftシリーズ embot」を活用した、全国の教育委員会、小学校教員向けのプログラミング教育支援サービスを開始する。「授業サポートツール」と「教育研修」でプログラミング教育の授業づくりをサポートする。
アフレルは2018年12月6日、教育委員会や教育機関、学校法人の教職員を対象に、プログラミング授業、学校魅力化などについての悩みに答える個別相談会を開始すると発表した。東京、大阪での対面相談に加えて、オンライン通話サービスによる開催希望にも対応可能。
ソニーは2018年12月3日より、IoTプログラミングキット「MESH（メッシュ）」のアドバンスセットに、車をつくるためのパーツとガイドブックを同梱した「MESHクリスマスギフトセット」を数量限定で販売する。価格は3万7,980円（税込）。
プログラミング教育を実施するうえで、「機材不足」「環境・インフラ不足」「情報・知識不足」の3つの大きな課題があることが、ウィンドウズ デジタルライフスタイル コンソーシアム（WDLC）が2018年11月30日に発表した調査結果より明らかとなった。
ベネッセコーポレーションは、2018年12月3日から9日まで世界中で展開される「コンピュータサイエンス教育週間」に賛同し、Web上で使える無料のプログラミング教材を一般公開した。期間中には、埼玉県戸田市の公立小学校でこの教材を使ったプログラミング教育を実施する。
