Discoverは2019年4月22日、カメラ付きFPSバトルロボット「GEIO（ジオ）」を発売した。スマートフォンやタブレットで操作でき、高性能なカメラ付きラジコンとしても楽しめる。価格は2万9,800円（税別、送料込）。
小中学生のスマホ・ケータイの使い過ぎを心配する保護者は、いずれの学年も約9割にのぼることが、NTTドコモ モバイル社会研究所が2019年4月23日に発表した調査結果より明らかになった。
レゴ エデュケーションとFIRSTは2019年4月17日（米国時間）、世界最大級の小中学生向けロボット競技会「FIRST LEGO League Jr.（FLL Jr.）」と「FIRST LEGO League（FLL）」にて、「レゴ エデュケーションSPIKE プライム」を導入すると発表した。
トレンドマイクロは、さいたま市教育委員会が実施する「携帯・インターネット安全教室」に支援パートナー企業として参画すると発表。市内の市立小・中・高等・中等教育・特別支援学校学校の児童・生徒を対象に、情報セキュリティ教育に関する授業を2019年4月より実施する。
アフレルは、第4回EV3＆WeDo2.0ロボット動画コンテストを開催し、5歳から中学生を対象に作品を募集する。「未来の家」をテーマに、教育版レゴマインドストームEV3またはレゴWeDo2.0基本セットでロボットを作成し、プログラムして動かしたロボットの動画が審査される。
イギリスのサセックス公爵ヘンリー王子が、西ロンドンにて行われたキリスト教青年会のイベントにて、ゲームの中毒性を危険視する発言を行ったことがわかりました。
京都大学と日本漢字能力検定協会（漢検協会）は2019年4月1日、漢字学習アプリ「漢検とニュース」の配信を開始した。読売新聞オンラインの記事を素材として、自動作問により漢字の読み問題・書き問題を出題する。利用は無料。
NPO法人キッズドアが「Amazon IT自習室」を2019年4月15日に開校する。毎週日曜日と月曜日の夕方にキッズドア四ツ谷ラーニングラボでAmazonが提供するSTEM教育教材やIT機器を利用し、スタッフのサポートを受けながら学習できる。
スマホの利用時間が長い中高生は、自由に使える時間も長い傾向にあることが、LINEと神奈川県教育委員会が実施した共同調査結果より明らかになった。スマホの利用時間が長くても、勉強時間や睡眠時間が短くなる傾向はみられなかった。
東京都は2019年4月1日より通年で、ネット・スマホのトラブル相談や自殺相談、いじめなどの教育相談をLINEアカウント「相談ほっとLINE＠東京」にて受け付ける。受付時間や対象は、相談内容によって異なる。
「スマホ学習」という言葉に眉をひそめる大人たちが目に浮かぶ。しかしそれは、デジタルネイティブたちが切り開いた、新しい学びの形だ。本企画では、学習ノート共有アプリ「Clear」運営会社・代表である新井豪一郎氏に「主体性のある学習」について聞く。
小学校高学年の40.8％、中学生の72.4％が自身のスマホを所有しており、保護者の54.2％は学校へのスマホ持込みについて「反対」であることが、明光義塾が実施した調査で明らかになった。もっとも多い反対理由は「トラブルの原因になる可能性があるから」。
小・中学生のYouTubeの利用率は全学年とも過去5年間で最高を記録したことが、2019年3月25日に教育ネットが発表した「2018年度小学生・中学生のネット利用の実態調査」結果より明らかとなった。
イーオンとKDDI、KDDIデジタルデザインは2019年3月25日、EdTechを推進する「イーオンデジタルプロジェクト AEON DX」を始動すると発表した。その第1弾として3月31日より、イーオン生徒向けの自宅学習サポートアプリ「イーオン・ネット・キャンパスアプリ」を提供する。
パイオニアは、中高生の斬新な発想から新たな価値を創出する産学連携のコトづくりプロジェクト「Thinkαプロジェクト（シンカプロジェクト）」を通じて、江戸川学園取手中学校・高等学校の生徒とともに「音楽共有アプリケーション」を生み出したと発表した。
携帯電話を学校に持ち込むことについて、中学生の保護者は「賛成」34.0％、「反対」31.2％と賛否が分かれることが、マクロミルが発表した調査結果より明らかになった。学年が低くなるほど、「賛成」の割合が多くなっている。
