河合塾は1月6日、高等学校の教員を対象に行った受験生の志望校選択についてのアンケート調査結果を発表した。調査期間は2010年11月26日〜12月14日、回答者数は2,176名。 志望校・受験校選定における受験生の傾向をいくつかの項目についてたずねたところ、「推薦入試・AO入試を積極的に利用する志向」が強まっているという回答が約6割に上った。これらの募集定員が増加傾向にあることと、早めに合格を決めたい受験生が増えていることが影響しているという。 目標を高く設定する「チャレンジ志向」については、強まった・弱まった・変化なしの回答がほぼ同数に分かれた。また「就職を意識した学部系統選びをする傾向」については、強まったという回答が71％に達した。近年の厳しい就職環境が大学進学時の学部選びにも影響を及ぼしていることが分かる。 「通学可能な範囲の大学を選ぶ志向」は強まっているという回答が7割。「国公立大を目指す志向」、「私立大の受験校数を減らす傾向」はいずれも強まっているという回答が過半数となり、ここ数年は“安くて近い”大学を目指す傾向が続いているという。 進路選択の変化について、「就職から大学・短大へ進路を切り替える傾向」は大多数は変化なしという回答ではあるが、増えているという回答も2割近くあり、高校生においても就職状況の悪化が一部に影響を及ぼしている様子が伺えた。一方、「家庭の事情で大学への進学を見直す生徒」が増えているという回答も3割を超え、経済環境の厳しさが反映されており、「奨学金の活用を考える生徒」が増えているという回答が8割を超える結果となった。
