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外国語教育への関心の高さ、新興国で特に顕著に

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ベルリッツ コーポレーション
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 ベルリッツ コーポレーションは11月9日、子どもを持つ親が外国語学習に関する意識調査の結果について発表した。

 ベネッセホールディングスの子会社であるベルリッツ コーポレーションは、世界70カ国以上、550あまりの拠点において、語学教育とグローバル人材育成の事業を展開している。

 調査は、今年8月に、日本、ドイツ、米国、メキシコ、中国、ブラジル、フランス、ポーランド、イタリアの9ヵ国において、4歳〜17歳の子どもを持つ保護者9,000人以上を対象に行われたという。

 同社では調査結果の概要を発表しており、それによると、学校の授業以外での子どもの外国語学習に関心を持つ保護者は全体の約90%に上り、現在、子どもの外国語教育に投資をしているのは全体の4分の3となったという。

 その傾向は、近年急速な経済成長を遂げている中国、メキシコ、ブラジルで顕著となり、一方、米国や日本、フランス、ドイツなどの先進国においては、比較的に関心が低い傾向となったという。

 また、調査対象国の9ヵ国すべてにおいて、子どもが学習すべきもっとも重要な言語は英語であるという回答となったという。さらに回答者の86%は、ネイティブの講師からその国の文化や伝統を学ぶことが重要だと考えていることがわかったという。

 同社のキッズ&ティーンズのグローバルリーダーを務める宇坂純氏は調査結果に対し、「常にグローバル化が進む世界の中で、親は子どもにグローバル教育を行うことに対し、ますます真剣になってきています。外国語学習に加えて、子どもが将来グローバルに活躍できるよう、異文化経験、体験的学習に優先順位を置いています」とコメントしている。
《田崎 恭子》

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