日本公文教育研究会の調べによると、インドネシアに公文の現地法人が設立して20周年を迎え、2013年3月末現在の教室数は600、学習者数は12万5千人にのぼる。インドネシアで公文が伸び続ける理由はどこにあるのだろうか。 インドネシア公文は、1991年に日本人駐在員子弟向けの教室を開設。1993年に現地法人を設立し、現地の子どもたちを対象に本格的な普及をスタートさせた。インドネシアでの公文式学習者は、2011年に10万人を超え、2012年3月末には12万5千人にのぼる。 海外の公文式教室では、現地の指導者が現地の子どもたちを指導している。インドネシアの公文式指導者の多くは、日本で生まれた教育法であるということに惹かれたわけではなく、学習法そのものや考え方がよいと思ってこの仕事を始めたという。また、公文式教室に通う子どもの保護者からも「毎日学習するので学習習慣が身につく」といった声が多い。公文式学習法は、現地の指導者や保護者から好評を得ている。さらに、インドネシアでの教育熱の高まりが学習者数増加に拍車をかけている。 インドネシア公文の発展を支えるポイントは、「新規都市の『面展開』と『継続サポート』のセット」と「広がりは『口コミ』が中心」の2点であると日本公文教育研究会では分析している。新しい都市に展開する際は指導者が孤立しないよう、一度に複数教室を開設する「面展開」をすることで、指導者同士の学び合いを促進するほか、社員のサポートが効率的になり、認知を一気に高められるという。 また、インドネシアは地縁や血縁を重視する社会であり、指導者になるきっかけや、入会の理由に「親戚の子どもが通っていたから」という理由がよく挙がる。よい「口コミ」を得るためにも、教室で提供されるサービス品質の向上は欠かせないという。 インドネシア公文の湊行史社長は、「公文は子どもを伸ばすのが目的なので、入会してもらってからが大事。教室でどの子も伸ばせるいい指導をしてもらうためには、指導者の成長が重要。そのために社員の成長が欠かせない」と語る。現地社員の成長を念頭に置きながら、今後の見通しとして「2015年くらいまでは、毎年2つの都市に教室を展開していきたい」としている。
