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学長の9割が大学生に課題感じる、独自入試実施は7割

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現在の自校の学生に課題があるか
  • 現在の自校の学生に課題があるか
  • 入試の工夫で意欲の高い学生を増やせるか
  • もっとも重要な課題
  • 今後増やしたい入試選抜方法
  • 現在行っている入試選抜方法別の入学者割合
  • 今後増やしたい入試選抜方法
  • 学習意欲の高い学生確保のための独自入試の実施状況
  • アカデミックカレンダーの変更状況
 リクルートマーケティングパートナーズは1月7日、「入試制度に関する学長調査(2013)」を発表した。学長の約9割が自校の学生に「課題がある」と回答し、各大学が学生の意欲・能力を評価するために入試制度を工夫していることが明らかになった。

 同調査は、大学が教学経営的な観点から入試制度にどのような課題認識を持ち、今後どういった方向性を目指しているかを明らかにすることが目的。全国の大学745校の学長を対象に、質問紙による調査を実施し、452校の有効回答を得た。調査期間は2013年8月28日(水)~9月20日(金)。

 調査の結果、89.3%の学長が、現在の自校の学生に「課題がある」と回答し、「学力」は85.3%、「学生の意欲」は71.1%、「定員の確保」は64.3%が課題であると認識している。もっとも重要な課題は「学力」と「地元学生の確保」という。

 現在行われている入試方法は、国公立で「一般入試」が7割以上を占め、私立は「一般入試」42.0%と「推薦入試」40.4%に二分される。「AO入試」も15.4%と高い。今後増やしたい入試形態は、国立で「AO入試」、公立で「留学生入試」、私立で「一般入試」がそれぞれトップとなった。

 また、約6割の大学が「入試の工夫で意欲の高い学生を増やせる」と考えており、「学習意欲の高い学生を確保するため独自入試があるまたは、予定している」大学は7割におよぶ。国立大学だけで見てみると、88.3%の大学が独自入試について「ある」または「検討中」と回答しており、入試改革を始めている様子がわかる。

 アカデミックカレンダー(学事歴)の変更については、35.9%が実施または変更を予定(決定済み)している。「秋入学」や「セメスター制」は既に取り入れている大学が多く、検討中としては「クォーター制」が77.4%でトップとなった。
《編集部》

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