日本体育大学と米国のInternational Airline Training Academy（IATA）は3月22日、学校法人日本体育大学でパイロット養成講座を開設する基本契約を締結した。対象は学校法人日本体育大学の運営する大学、高校などに通う18歳以上の生徒・学生。 日本体育大学は、パイロット不足の解消や地域空港の活性化による地方創生の推進を目的にパイロット養成講座を新設する。学校法人全体の取り組みとして広く門戸を開くため、受講者は日本体育大学に通う大学生に限らず、18歳以上であれば法人内の日体荏原高等学校や柏日体高等学校などに通う生徒も養成講座の受講対象になる。 IATAとの取り組みにより、講座はすべて英語で行われる。よって、養成講座の受講者には英語力を測る適正検査が実施される。要求される英語力はTOEIC500程度。英語試験のほか、適正検査では高校卒業程度の数学やパイロットに必要とされる心理学の知識が求められ、面接も実施予定。 受講者は12か月間米国に留学し、航空技術を含む専門教育を受ける。受講費は、学費、寮、保険料すべて含み8万5,000ドル（約954万円）。講座の募集要項はすでに学校法人内の学校で公開されているが、学校外からの受講生募集は現時点では行っていない。締結のようすは日本体育大学Webサイトで公開されている。
