玩具市場、2015年度は1.3%減の6,407億円…TVゲーム不振

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国内玩具市場規模推移
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 矢野経済研究所は1月10日、玩具市場に関する調査結果を発表した。2015年度の国内玩具市場規模は、主要9品目で前年度比1.3%減の6,407億円、テレビゲームを除いた主要8品目で前年度比1.3%増の3,467億円となった。

 国内の玩具・ゲームコンテンツ関連市場に関する調査は、玩具・ゲームコンテンツ関連メーカー、卸問屋、小売事業者などを対象に、同社専門研究員による直接面談や電話によるヒアリング、郵送アンケート調査、文献調査併用を実施。調査期間は2016年10月~12月。

 2015年度の国内玩具市場規模は、メーカー出荷金額ベースで、主要9品目が前年度比1.3%減の6,407億円、テレビゲームを除いた主要8品目が前年度比1.3%増の3,467億円であった。

 主要9品目の縮小要因は、玩具市場全体の約45%を占めるテレビゲーム市場において、スマートフォン向けゲームの台頭によるテレビゲーム専用機ソフトウェアの不振があげられる。

 主要8品目については、前年度に出現した大ヒットキャラクターの勢いが沈静化した影響で、ぬいぐるみや男児玩具は縮小。一方、全般的に定番商品が堅調に推移し、女児玩具では編み物関連が好調であったことと、基礎玩具では定番と言われるブロック類における訪日外国人客需要が好影響を及ぼした。

 2016年度の国内玩具市場規模は、メーカー出荷金額ベースで、主要9品目が前年度比0.7%減の6,364億円、テレビゲームを除いた主要8品目が前年度比1.4%増の3,514 億円と予測される。国内玩具市場全体の縮小は続くが、定番商品が堅調に推移すると予想されることから、その縮小幅は緩やかになると矢野経済研究所は分析している。

 なお、同調査における玩具市場とは、「電子玩具」「模型・ホビー」「男児玩具」「女児玩具」「ゲーム類(アナログゲームなど)」「季節物・雑玩具」「基礎玩具(知育・乳幼児玩具、ジグソーパズル、ブロック類など)」「ぬいぐるみ」「テレビゲーム」の主要9品目を指す。
《工藤めぐみ》

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