10万円の得!?教育訓練給付制度対象の英語スクールおすすめ一覧【2026年最新版】

「英語を本気で勉強したいけど、スクール代が高すぎる…」
「教育訓練給付制度って聞いたことあるけど、自分も使えるの?」
「申請が難しそうで、結局諦めてしまいそう…」

そんな不安を抱えているあなたに、朗報です。

教育訓練給付制度を使えば、受講料の20%(最大10万円)が国から給付され、質の高い英会話スクールにお得に通えることをご存じですか？

実は、PROGRIT、ライザップイングリッシュ、ベルリッツなど、有名スクールの多くがこの制度の対象。

2025年10月には90 Englishも新たに指定され、選択肢はさらに広がっています。

しかし、「制度の仕組みがわかりにくい」「どのスクールが対象なのか不明」「申請方法が複雑そう」といった理由で、せっかくのチャンスを逃している人が後を絶ちません。

この記事では、厚生労働省の公式情報を徹底的に噛み砕き、あなたが迷うことなく教育訓練給付制度を活用して英語学習をスタートできるよう、サポートしていきます。

おすすめな人の特徴	給付金が対象のおすすめスクール
学習をコーチに伴走、管理してもらいながら短期集中で学習したい人に	PROGRIT
スピーキング中心にじっくり伸ばしたい人に	TORAIZ

教育訓練給付制度で英語学習は本当にできるの？

できます！

教育訓練給付制度は英語学習が正式に対象分野として認定されており、大手英会話スクールやコーチングスクールの多くが厚生労働大臣指定講座として登録されています。

厚生労働省が定める「教育訓練給付対象分野」には、情報通信業・製造業・サービス業など様々な業種で必要とされる「語学スキル」が明確に含まれています。

グローバル化が進む日本のビジネス環境において、英語力はキャリアアップの重要なスキルとして国が正式に認めているのです。

厚生労働省が指定する英語系講座は、以下のような幅広いジャンルをカバーしています。

つまり、「英語を話せるようになりたい」「TOEICスコアを上げたい」「海外赴任に備えたい」といった目的でも、条件を満たせば給付対象になるのです。

そもそも教育訓練給付制度とは？

教育訓練給付制度は、国が認めた「働く人の学び直し支援制度」です。

厚生労働省が管轄し、雇用保険に基づいて運営されている公的な給付金制度で、キャリアアップやスキルアップを目指す労働者を経済的にサポートすることを目的としています。

雇用保険に加入していれば雇用形態に関係なく利用できる

この制度の大きな特徴は、雇用保険に加入している(またはしていた)すべての方が対象という点です。

つまり、正社員だけでなく、契約社員や派遣社員、パート・アルバイトの方でも、雇用保険に加入していれば制度を利用できます。

また、離職後であっても、退職から1年以内(妊娠・出産・育児等の理由がある場合は最大20年まで延長可能)であれば受給資格があります。

制度を使う場合と使わない場合の決定的な違い

教育訓練給付制度を使うか使わないかで、英語学習の環境は大きく変わります。ここでは3つの重要な違いを解説します。

制度を使えば費用負担が最大10万円軽減される

「給付金をもらえるのはわかったけど、実際どれくらいお得なの?」
「制度を使うメリットって、安くなる以外にもあるの?」

そんな疑問を持つ方のために、制度を使う場合と使わない場合の違いを、4つの観点から比較してみましょう。

比較項目	制度を使わない場合	制度を使う場合
費用負担	全額自己負担(例:50万円)	20%給付で実質40万円(10万円お得)
品質保証	スクールの質はバラバラで見極めが必要	厚生労働省の審査を通過した講座のみ=一定の品質保証あり
コース選択	全コースから自由に選べる	厚生労働大臣指定の講座に限定
学習継続率	途中で挫折しても金銭的な損失のみ	修了すれば給付金が戻る → 最後までやり切る受講者が多い

厚生労働省の審査を通過した講座だからこそ安心できる

「安いスクールに申し込んだら、講師の質が低くて失敗した…」

そんなリスクを避けられるのが、給付制度対象講座の大きなメリットです。

教育訓練給付制度の指定を受けるには、厚生労働省の厳しい審査をクリアする必要があります。

これらが評価され、一定水準以上の講座のみが指定されています。

つまり、給付対象講座を選べば、「スクール選びで大失敗するリスク」を大幅に減らせるのです。

指定講座は、厚生労働省の「教育訓練給付制度 検索システム」で確認できます。

スクール名やコース名で検索すると、指定番号や給付金額などの詳細が表示されます。

「このスクールの、この特定のコースを絶対に受けたい!」という強いこだわりがある場合、選択肢が限られる可能性があります。

ただし、見方を変えれば、これはメリットにもなります。

給付対象コースは厚生労働省の審査基準をクリアした講座ばかり。

つまり、「給付対象かどうか」でコースを絞り込むことで、自然と質の高い講座に辿り着けるのです。

指定コースは「実務で使える英語力習得」を目的に設計された本格的なカリキュラムであるため、むしろ中途半端なコースを選んでしまうリスクを避けられるとも言えます。

「選択肢が多すぎて、どのスクールを選べばいいか分からない…」と迷っている方にとっては、給付制度が”信頼できるスクール選びのフィルター”として機能するとも言えるでしょう。

給付制度が対象のサービスでおすすめのコースをまとめました。

以下を参考に、英会話スクールの受講を検討してみてください。

おすすめの英会話スクール	給付制度が対象のコース
PROGRIT	・ビジネス英会話コース（一般教育訓練給付制度 対象） ・TOEIC L&R TESTコース（一般教育訓練給付制度 対象）
TORAIZ	・スピーキング本科（6ヶ月／12ヶ月）（一般教育訓練給付制度 対象） ・TOEIC（2ヶ月）（一般教育訓練給付制度 対象） ・その他コース（3ヶ月）（一般教育訓練給付制度 対象）

修了しないと給付金がもらえないため勉強のモチベーションが上がる

英語学習で最も難しいのは、「継続すること」です。

給付制度を利用する場合、修了しないと給付金がもらえないため、「ここまで来たら絶対に最後までやりきろう!」という強いモチベーションが生まれます。

実際、給付対象講座は修了率が高い傾向にあります。

これは「給付金を受け取る」という明確なゴールが、学習継続の強力な後押しになっているからです。

教育訓練給付制度の3つのタイプ【2025年10月時点】

教育訓練給付制度には3つのタイプがあります。英語学習で実際に使えるのは主に2種類でおすすめ度も大きく異なります。

まず、3つのタイプの全体像を表で比較してみましょう。

項目	一般教育訓練	専門実践教育訓練	特定一般教育訓練
還元率・上限額	20％還元 上限10万円	最大80％還元 年間上限64万円	最大50％還元 上限25万円
雇用保険加入期間	初回：1年以上 2回目以降：3年以上	初回：2年以上 2回目以降：3年以上	初回：1年以上 2回目以降：3年以上
ハローワークでの事前申請	不要	必要	必要
英語学習での利用	◎最適	△一部のみ	✖ほぼ対象外
対象講座の特徴	英会話、TOEIC、ビジネス英語など選択肢が豊富	1年以上の長期プログラム（通訳・翻訳等）	主に国家資格取得講座。英語はほぼなし

【最もおすすめ】一般教育訓練給付金（20%還元・上限10万円）

英語学習に最適なのがこのタイプです。

受講料の20%（上限10万円）が給付され、事前申請が不要なため気軽に利用できます。

在職中でも受講可能で、対象講座が最も豊富です。

TOEIC対策講座、ビジネス英語コース、英会話スクール、英語コーチング、オンライン英会話（一部）など、幅広い選択肢から選べます。

特に、働きながら英語を学びたい方、シンプルな申請手続きを望む方、自分のペースで学習したい方におすすめです。

受講料は先払いで、修了後にハローワークへ申請すると、受講料の20%（上限10万円）が指定口座に振り込まれます。

例えば50万円のコースなら10万円が戻り、実質40万円で受講できます。

【コース制限あり】専門実践教育訓練給付金（最大80%還元・年間上限64万円）

このタイプは長期間の専門的学習を対象としており、受講料の50〜80%（年間上限64万円）が給付されます。

事前申請が必須で、1年以上の長期学習プログラムが対象です。

受講中は受講料の50%が支給され、修了後1年以内に資格取得や就職が実現すれば追加で30%（合計80%）が支給される二段階方式です。

英語学習では、一部の大学院レベルのビジネス英語プログラムや通訳・翻訳の専門学校コース（1年以上）など、限られた講座のみが対象です。

短期集中の英会話やTOEIC対策には使えないため、一般的な英語学習者には向きません。

【英語学習ではほぼ対象外】特定一般教育訓練給付金（最大50%還元・上限25万円）

このタイプは速やかな再就職・早期キャリア形成を目的としており、受講料の50%（上限25万円）が給付されますが、事前申請が必要です。

英語関連の対象講座はほとんどありません。

主に税理士や社労士、宅建士などの国家資格取得講座が対象です。

そのため、英語学習を目的とする場合は選択肢に入らないことがほとんどです。

英語学習なら「一般教育訓練給付金」が最適な理由

ここまで3つの給付制度を紹介してきましたが、英語学習には「一般教育訓練給付金」が最も適しています。

その理由を具体的に解説します。

スクール選択肢が圧倒的に豊富

一般教育訓練給付金の最大のメリットは、対象となる英語スクールの選択肢が非常に多いことです。

講座タイプ	代表的なスクール
ビジネス英会話コース	PROGRIT、ベルリッツ、GABAなど
TOEIC対策講座	ライザップイングリッシュ、プレゼンス、STRAILなど
英検対策講座	日米英語学院、ECC外語学院など
日常英会話コース	イーオン、スパルタ英会話など
オンライン英語コーチング	90 English、ワンナップ英会話など

特定一般教育訓練や専門実践教育訓練は、給付率こそ高いものの、実際に利用できる英語講座がほとんどありません。

一方、一般教育訓練給付金なら、コーチング型スクールからマンツーマンレッスン、グループレッスンまで、幅広い選択肢から自分に合ったスクールを選べます。

申請手続きがシンプル（事前申請不要）

一般教育訓練給付金は、事前の申請手続きが一切不要です。

これは他の2つの制度と比べて大きなメリットです。

給付制度	受講前の手続き	ハローワーク訪問回数
一般教育訓練	不要（受講開始後すぐに学習をスタート可能）	1回（修了後の給付申請のみ）
専門実践教育訓練	必須（受講開始2週間前までにキャリアコンサルティング受講）	最低3回以上（事前申請+6ヶ月ごとの支給申請）
特定一般教育訓練	必須（受講開始2週間前までにキャリアコンサルティング受講）	最低2回（事前申請+給付申請）

在職中でも気軽に始められる

一般教育訓練給付金は、仕事をしながらでも無理なく利用できる制度設計になっています。

事前のキャリアコンサルティング受講が不要で、ハローワーク訪問は修了後の1回だけ。

平日の日中に何度も足を運ぶ必要がありません。

受講期間も最短2ヶ月から利用可能で、オンライン完結型のスクールも多数対象に含まれているため、仕事のスケジュールに合わせて学習を進められます。

英語学習に最適な一般教育訓練給付金の受給条件【あなたは使える？】

育児休業中の方は在職中扱いで受講可能

育児休業中の方は「雇用保険の被保険者」として扱われるため、一般教育訓練給付金を受給できます。

育休中は会社を休んでいても、雇用保険の被保険者資格は継続しています。

そのため、以下の条件を満たせば、育休中にスキルアップのための英語学習を始めて、給付金を受け取れます。

育児休業中は、仕事復帰に向けた準備期間として教育訓練給付金を積極的に活用できる貴重なタイミングです。

離職後の受給期間は最大20年延長可能

妊娠・出産・育児・病気などで離職後すぐに受講を開始できない場合でも、適用対象期間を最大20年延長できます。

通常、離職者が教育訓練給付金を利用できるのは「離職日の翌日から1年以内」に受講を開始する場合のみです。

しかし、以下のようなやむを得ない理由で受講開始が困難な場合、ハローワークに申請することで適用対象期間を延長できます。

項目	内容
申請期間	妊娠・出産等の理由により引き続き30日以上受講を開始できなくなった日の翌日以降、早期に申請することが原則 ※ただし、延長後の適用対象期間の最後の日までの間であれば申請可能
提出書類	①教育訓練給付金適用対象期間延長申請書（ハローワークで配布） ②延長理由を証明する書類 ・妊娠・出産：母子健康手帳のコピー ・育児：住民票記載事項証明書など ・疾病・負傷：医師の診断書
提出方法	・本人来所 ・郵送 ・代理人（委任状が必要）
提出先	住居所を管轄するハローワーク

【種類別】教育訓練給付制度を使って英語が学べるスクール

一般教育訓練給付制度を活用できる英会話スクールは、全国に数多く存在します。

ここでは、厚生労働大臣指定の英語学習講座を提供する代表的なスクールを種類別にご紹介します。スクールを選ぶ際は以下を意識しましょう。

主な英語コーチング型スクール（短期集中）

英語コーチングとは、 従来の「英語を教える」スクールとは異なり、「英語学習の方法を教える」サービスです。

専属コーチが受講生一人ひとりの課題を分析し、最適な学習プランを設計。

日々の学習進捗を管理しながら、モチベーション維持までサポートします。

1日2～3時間の自習時間確保が必要ですが、専属コーチの伴走により、忙しいビジネスパーソンでも挫折せずに目標達成できるのが最大の特徴です。

スクール名	対象コース	受講機関	受講料（税込）	給付後実質負担（税込）
PROGRIT （プログリット）	・ビジネス英会話コース ・TOEIC　 L&R TESTコース	3ヵ月	632,500円	532,500円
TORAIZ （トライズ）	・スピーキング本科 ・TOEIC L&R対策プログラム 他	2ヵ月 3ヵ月 6ヵ月 12ヵ月 （コースにより決まっています）	437,580円～1,684,100円	350,064円～1,584,100円
ライザップ イングリッシュ	・TOEIC L&R　TESTスコアアップコース（24回、32回） ・英会話コース（24回、32回）	3ヵ月 4ヵ月	635,800円（24回コース） 778,800円（32回コース）	535,800円 678,800円
ENGLISH COMPANY （イングリッシュカンパニー）	・パーソナルトレーニングコース（90日、180日） ・上級セミパーソナルコース	3ヵ月 6ヶ月	616,000円(90日） 734,800円（180日） 297,000円（上級セミパーソナルコース）	516,000円 634,800円 237,600円
STRAIL （ストレイル）	・ビジネス英語コース（90日） ・TOEIC　L&R TESTコース（90日）	3ヵ月	391,600円	313,280円
Liberty English Academy	・TOEFL 　iBT/ITP対策コース ・IELTS 対策コース ・TOEIC対策コース	6ヵ月	631,000円	531,000円
スパルタ英会話	TOEICコース	2ヶ月 3ヶ月 4ヶ月	467,000円 634,000円 778,000円	373,600円 534,000円 678,000円
プレゼンス	・TOEIC L&F TEST900点コース ・TOEIC L&F TEST750点コース	2ヶ月	268,000円（900点コース） 258,000円（750点コース） ※1	214,400円（900点コース） 206,400円（750点コース） ※1

大手英会話スクール（継続学習型）

全国展開の大手スクールで、長年の実績があり信頼性が高いのが特徴です。

通学・オンラインの選択肢が豊富で、ご自身のペースで着実に英語力を伸ばすことができます。

スクール名	対象コース	受講機関	受講料（税込）	給付後実質負担（税込）
イーオン （AEON）	・TOEIC対策 ・キャリア英会話 ・英会話プライベートレッスン他多数あり（通学レッスンのみ対象）	6ヶ月 8ヶ月 12ヶ月	305,910円～696,960円	244,728円～596,960円
ベルリッツ （Berlitz）	ビジネス英会話 マンツーマンレッスン	10ヶ月	763,400円	663,400円
ECC外語学院	・ECC英会話コース ・ECC英語キャリア育成コース ・ECC資格コース　L&R集中コース 他多数あり	3ヶ月 7ヶ月 11ヶ月 12ヶ月 （コースにより決まっています）	282,520円～1,494,900円	226,016円～1,394,900円
GABAマンツーマン英会話	ビジネスマンツーマン英会話	12ヶ月	679,800円	579,800円
日米英語学院	・TOEICテスト650点コース ・ビジネス英会話コース ・IELTS総合対策コース 他多数あり	12ヶ月	369,600円～776,875円	295,680円～676,875円

オンライン・ハイブリッド型スクール（場所を選ばない柔軟な学習）

通学とオンラインを自由に組み合わせられる、または完全オンラインで受講できるスクールです。

全国どこからでも受講可能で、転勤や引っ越しがあっても学習を継続できます。

通学時間が不要なため、忙しいビジネスパーソンや地方在住の方に最適です。

スクール名	対象コース	受講機関	受講料（税込）	給付後実質負担（税込）
ワンナップ英会話	・レギュラーコーチングプログラム ・マンツーマン総合コース７０回 ・ハイブリッドコーチングプログラム50回コース	3ヶ月 10ヶ月 12ヶ月 （コースにより決まっています）	340,109円 578,050円 715,550円	272,087円 478,050円 615,550円
QQ English	ブーストコーチング	3ヶ月 4ヶ月	492,800円 599,500円	394,240円 499,500円
フラミンゴ	・フラミンゴオンライン英語コーチング　ビジネス英語コース ・フラミンゴオンライン英語コーチング　基本コース ・フラミンゴオンライン英語コーチング　試験対策コース（ＴＯＥＩＣ） ・フラミンゴオンライン英語コーチング　初心者脱出コース	4ヶ月	375,364円 377,190円 379,709円 675,554円	300,291円 301,752円 303,767円 575,554円

TOEIC・英検対策講座の給付対象条件【知らないと損】

前章で紹介した英会話スクールの多くが、TOEIC・英検・TOEFL・IELTSなどの資格試験対策コースを給付対象として提供しています。

しかし、同じ資格試験でも、すべてのコースが給付対象になるわけではありません。

対象となる試験の種類やスコア目標には明確な基準があり、これを知らないと「TOEIC対策コースを受講したのに給付金が受け取れなかった」という事態になりかねません。

ここでは、特に受講者が多いTOEIC・英検対策講座について、給付対象となる条件を詳しく解説します。

スクール選びの際に、ぜひ参考にしてください。

TOEIC対策講座の給付対象条件

TOEIC対策講座であれば何でも給付対象になるわけではありません。試験の種類と目標スコアの両方に条件があります。

TOEIC試験名	条件・特徴
TOEIC L&R（リスニング&リーディング）	・645点以上を目標とする講座のみ対象 ・最も一般的なTOEIC試験 ・ビジネスや就職活動で広く使われる
TOEIC S&W（スピーキング&ライティング）	・TOEIC L&R 645点以上と同等レベルを目標とする講座 ・発信力を測定する試験 ・実践的な英語力の証明に有効

TOEIC試験名	条件・特徴
TOEIC Bridge	・初級・中級者向けの短縮版TOEIC
TOEIC IPテスト（団体特別受験制度）対策講座	・企業や学校で実施される団体向けテスト ・公開テストとは異なるため対象外

英検対策講座の給付対象条件

英検対策講座についても、対象となる級に明確な基準が設定されています。

英検の級	給付対象	条件・特徴
英検準1級	〇対象	大学中級程度のレベル 訓練目標レベルが準1級以上の講座が指定対象 エッセイ形式の英作文、リスニング、長文読解が出題される
英検1級	〇対象	大学上級程度のレベル 最高レベルの英語力を証明できる 通訳案内士試験の英語科目免除の対象にもなる

英検は準1級以上を目指すコースが給付対象です。

2級～5級を目指すコースは対象外ですので注意が必要です。

また、講座を修了することが給付金受給の絶対条件です。

教育訓練給付制度を活用して英語を身につけた方の成功体験談【キャリアアップが実現可能】

教育訓練給付制度は、年間約11万7,000人以上が活用している実績ある制度です。

厚生労働省の令和4年度実績によれば、一般教育訓練78,226人、特定一般教育訓練3,056人、専門実践教育訓練35,906人の合計117,188人が制度を利用してスキルアップを実現しています。

出典：厚生労働省「教育訓練給付等について」令和5年11月13日

英語学習分野でも、多くのビジネスパーソンが給付金を活用しながら本格的な英語力を身につけ、キャリアアップを実現しています。

ここでは、給付金対象スクールで実際にあった受講生の成功事例をご紹介します。

これらのコースはすべて教育訓練給付制度の対象なので、あなたも最大10万円の支援を受けながら、同じ環境・同じカリキュラムで学習できます。

外資系企業への転職成功！ビジネス英語力を短期間で習得（PROGRIT受講）

Y.Sさんは、PROGRITのビジネス英会話コースを3ヶ月間受講し、外資系企業への転職の準備をしました。

転職後1年近く経ってから英語案件の打診があった際、Y.Sさんは「プログリットを受講していたから『やらせてください』と手を挙げることができました」と語ります。

現在もインドネシアのグループ会社との業務を継続し、本格的に英語を使って活躍しています。

出典：PROGRIT公式サイト 受講生インタビュー

産休中にTOEIC 250点アップ、育休復職後のキャリアアップ実現（ライザップイングリッシュ受講）

大友さんは産休中にライザップイングリッシュの受講を決意。

「どうせやるなら結果を出したい」という想いから、ストイックなスクールを選びました。

ライザップイングリッシュを選んだ決め手の一つが、子どもと一緒に通えることでした。

店舗受講の際は子どもを連れて通い、トレーナーが子どもの世話をしながらでもできる勉強法を一緒に考えてくれたといいます。

出典：ライザップイングリッシュ公式サイト お客様の声

3ヶ月でTOEIC　L&R 820点到達！管理職ポスト維持に成功

古倉素子さんは、ENGLISH COMPANYのパーソナルトレーニングコース（90日間）を受講し、TOEIC L&R 650点→820点、TOEIC Speaking 100点→120点を達成。

『お母さんが頑張ったから結果が出せたんだ』と子どもから言われたのは嬉しかったですね」と古倉さんは語りました。

古倉さんは、「トレーナーが『いますべきことはこれ』とはっきり示してくれたおかげで、英語学習の正しい取り組み方がわかった。

英語力アップのための最短ルートを教えてくれた」と語っています。

出典：ENGLISH COMPANY公式サイト 受講生インタビュー

英語学習の教育訓練給付制度に関連するよくある質問【迷いポイント解消】

教育訓練給付制度を利用した英語学習について、読者の皆様からよく寄せられる質問をまとめました。

会社に知られる可能性はありますか？

いいえ、教育訓練給付金の利用が会社に知られることはありません。

教育訓練給付金の申請は、受講者本人がハローワークに直接行うため、会社に通知が行くことは一切ありません。

給付金も本人の口座に直接振り込まれます。

TOEICの受験料は給付対象になりますか？

原則として、TOEIC受験料は教育訓練給付制度の対象になりません。

教育訓練給付制度の対象となるのは、厚生労働大臣が指定した講座の受講費用のみです。

一部のスクールでは、TOEIC IPテスト（団体受験）の受験料を講座費用に含めている場合があります。

この場合、IPテスト受験料も給付対象となります。

詳細は各スクールにご確認ください。

オンライン英会話でも給付対象ですか？

はい、厚生労働大臣の指定を受けたオンライン英会話講座であれば給付対象になります。

講座が給付対象かどうかは、以下の方法で確認できます。

受講開始後にコース変更はできますか？

原則として、受講開始後のコース変更はできません。

コース選びは慎重にしましょう。

先払いした受講料はいつ戻ってきますか？

教育訓練給付金の振込時期は、ハローワークへの申請手続き完了後、通常1週間程度です。

教育訓練給付制度を利用して英語学習をスタートさせる際の流れ

教育訓練給付金制度の仕組みや申請方法を理解したら、次は実際に行動に移しましょう。

1.受給資格の最終確認

まずは、自分が本当に教育訓練給付金の受給資格を満たしているかを最終確認しましょう。

「おそらく大丈夫だろう」という曖昧な理解のまま受講を開始してしまうと、後から「実は受給資格がなかった」と判明するリスクがあります。

チェック項目	一般教育訓練給付金 特定一般教育訓練給付金	専門実践教育訓練給付金
雇用保険の加入期間	1年以上（初回） 3年以上（2回目以降	2年以上（初回） 3年以上（2回目以降
離職後の経過期間	離職日の翌日から1年以内に受講開始 （在職中の場合は条件なし）	離職日の翌日から1年以内に受講開始 （在職中の場合は条件なし）
前回受給からの経過期間	前回の受講開始日から3年以上経過	前回の受講開始日から3年以上経過

セルフチェックで「おそらく大丈夫」と思っても、ハローワークで正式に確認することをおすすめします。

これは「支給要件照会」という任意の手続きで、受講開始前に受給資格の有無を確認できます。

方法	手順	所要時間
ハローワーク窓口	①「教育訓練給付金支給要件照会票」に記入 ②①と本人確認書類を持参 ③管轄または最寄りのハローワークへ	即日回答
電子申請（e-Gov）	①e-Govアカウント作成（初回のみ）PCで利用 ②画面の案内に沿って、「教育訓練給付金支給要件照会票」相当の項目を入力 ③本人確認・住所確認書類の写し、または雇用保険被保険者証の写しをアップロード ④申請内容を確認し送信。e-Gov上で受付が完了 ⑤e-Govのマイページで交付される「電子公文書」をダウンロードして受領	即日～数日
郵送	①教育訓練給付金支給要件照会票と本人確認書類のコピーを用意 ②管轄ハローワーク宛に郵送	数日〜1週間で郵送回答
代理人	①教育訓練給付金支給要件照会票（本人記入） ②①と委任状、本人確認書類のコピー、代理人の本人確認書類（原本）を用意 ③管轄または最寄りのハローワークへ	即日回答

2.気になるスクール3社の無料カウンセリング予約

受給資格を確認したら、次は実際にスクールを比較検討しましょう。最低3社の無料カウンセリングを受けることをおすすめします。

無料カウンセリングで確認すべきポイント

無料カウンセリングでは、以下の点を必ず確認しましょう。

3.受講するスクールを比較検討

3社のカウンセリングを受けると、それぞれの特徴や強みが見えてきます。

ただ、人間の記憶は曖昧なもので、時間が経つと「どのスクールが何を言っていたか」が混乱しがちです。

カウンセリングで得た情報を整理するために、以下のような表を作成して比較検討をすると各スクールの違いが一目瞭然になり冷静な判断ができるようになります！

受講開始の手続き

スクールを決めたら、以下の流れで受講開始の手続きを進めます。

ステップ	内容	注意点
1.スクールへ申し込み	受講申込書に必要事項を記入して提出	「教育訓練給付制度を利用する」ことを必ず申告
2.受講料の支払い	受講料を一括または分割で支払う	領収書は必ず保管（給付金申請に必要）
3.受講開始日の確認	正式な受講開始日をスクールに確認	この日が給付金の受給資格を決定する最重要日
4.受講開始	講座を受講開始	出席率80%以上、課題提出等の修了要件を意識

受講開始日の14日前までに、ハローワークで訓練前キャリアコンサルティング受講と受給資格確認をする必要があります。

受給資格確認はe-Gov電子申請でも可能です。

詳細は厚生労働省の「教育訓練給付の電子申請が誰でも「可能」になります！」をご確認ください。

「いつか英語を学びたい」と思っているだけでは、いつまでも英語力は向上しません。

教育訓練給付金制度を活用すれば、経済的負担を大幅に軽減できます。

今すぐ行動を起こして、理想のキャリアや未来を手に入れましょう！