東京広告協会は12月5日、同協会主催の「大学生意識調査プロジェクトFUTURE2011」で首都圏の大学生を対象に実施した「震災後の日本と、自分の将来に関する意識調査」の結果を公開した。 大学生意識調査プロジェクトFUTURE2011は、首都圏の大学でマーケティングを学んでいる大学生により結成され、1995年より続いているもの 同調査は、首都圏の大学（駒澤大学、上智大学、成蹊大学、専修大学、東洋大学）に在籍する大学生1～4年を対象にアンケートを実施。調査期間は7月12日～8月2日、サンプル数は800票。調査の企画・実施・分析は、すべて大学生自らが行っている。 大学生に震災後の友人との付き合い方について聞いた質問では、大学生の51.9％が「狭く深く付き合いたい」と回答し、同じ質問に対して41.3％だった昨年度から10ポイント以上も増加する結果となった。震災以前は、ソーシャルメディアなどを用い“広く深く”付き合おうとしていた大学生の仲間意識が震災によって変化し、より身近な友人と深く付き合うことにシフトしていることが伺える。 また、震災後、消費意識が「変化した」と回答した大学生は34.5％で、具体的な金額の変化について聞いた質問では、出費金額が増えたものが「水等の常備品代」「貯金」「（家族や友人と連絡した）携帯電話代」「外食費用」「友人と遊ぶための費用」となる一方、減ったものに「ファッション代」「外食費用」「ゲームなどのエンタメ代」が挙げられている。 震災後のTwitterの利用状況は「増えた」が28.8％、「全く変わらない」が30.8％、「減った」が1％となっている。また、利用が増えた理由の上位は「情報の速報性に優れているから」「いざという時のための連絡手段」「自分にとって有益な情報が簡単に手に入るから」などが挙がった。震災後、大学生は速報性に優れるTwitterを積極的に活用したようだ。 一方、震災後のSNSの利用の増減は「増えた」が35.9％、「全く変わらない」が46.8％、「減った」が2.4％と、Twitterよりも増加率が高い。また、利用が増えた理由の上位に「人との繋がりを感じられるから」「速報性に優れ、便利で正確な情報を広く集められるから」が挙がるなど、人との繋がりを再確認し、絆を実感するためにSNSの利用を増やした大学生の姿が浮き彫りとなり、結果的に、昨年以上に大学生のTwitterとSNSの使い分けが鮮明になったとしている。 日本は今後「何の大国」になるべきかを自由回答で聞いた質問では、1位は「経済大国」、3位には「思いやり大国」というコトバが挙がった。これまでハード面で成長を続けてきた日本には、今後“思いやり”というソフト面での強みを活かした国を目指すべきと調査結果を締めくくっている。
