マーケティング・リサーチを行うリサーチ・アンド・ディベロプメントは5月10日、首都圏の在住者を対象に実施した「家族の思いやり消費」に関する調査の結果を公開した。 調査は、同社が1982年から毎年行っている「生活者総合ライフスタイル調査CORE（Concept Reserch）」の一環として、首都圏在住の18歳から74歳の一般生活者を対象として郵送により実施。調査期間は3月8日〜29日。有効回答者数は2,071人。 自分または配偶者の親がいる人のうち、「3年以内に親のために何らかの支出をした」という人は全体の48.0％、3年間での合計金額は平均34万6千円だった。男女別にみると、男性は44.4％、女性は51.7％となり、女性のほうが親のために支出をした人の割合が高い。特に独り暮らしの未婚女性では67.7％と高くなっている。 子どもから親への支出の内容としてもっとも多いのは「親の趣味や娯楽のための商品・サービス」で、次いで「海外旅行や国内旅行」となっている。また「親が使う携帯電話」や「親が使う地デジテレビやアンテナ」といった回答も上位にあげられており、高齢の親世代における情報機器やデジタル家電の購入を子どもが主導している様子がうかがえる。 また独立した子どものいる人のうち「3年以内に子供や孫のために何らかの支出をした」という人は約7割で、合計金額は平均162万7千円にのぼっている。金額の分布をみると、「100万円〜300万円未満」が26.2％でもっとも多くなっている。 親から子ども・孫のための支出でもっとも多いのは「孫の小遣いやプレゼント」だが、「子供の結婚資金」や「クルマや家電製品などの購入」などの一時的な高額出費や、「子どもの生活費の援助」「孫の教育費」などもそれぞれ20％～25％前後にのぼり、子ども世帯の家計支出に対して親からの手厚い資金援助が行われていることがわかる。 全体として親子間でのプレゼント購入や資金援助は活発で、自分の消費行動だけでなく、世代をクロスした「思いやり消費」もかなりの額に上ると、同社では分析している。
