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タブレット出荷台数は209万台、家庭向けが前年同期比45.2%増と好調

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 IDC Japanは12月2日、2015年第3四半期(7~9月)の国内タブレット市場実績値を発表した。出荷台数は、前年同期比29.2%増の209万台。家庭向けが前年同期比45.2%増の160万台と、出荷台数増に大きく寄与した。ビジネス向けは前年同期比で初めてマイナス成長となった。

 国内タブレット端末(eReader端末を除く)の2015年第3四半期の出荷台数は、前年同期比29.2%増の209万台。2015年第2四半期(4~6月)の169万台と比べても、増加傾向にある。

 好調のおもな要因は、家庭市場における通信事業者向けの出荷が大きく寄与したこと。家庭市場向けの出荷台数は、前年同期比45.2%増の160万台と大きな伸びを示した。通信教育など、タブレット端末を使った学習サービスの普及や拡大も影響しているとみられる。

 一方、ビジネス市場向けは調査開始以来、初めて前年同期比でマイナス成長を記録。前年同期比4.8%減の49万台となった。ビジネス市場でのタブレット出荷台数は、大型案件によって左右される傾向が強く、2015年第3四半期は目立った大型案件がなかったことが大きな要因だという。

 このほか、IDC Japanでは、企業でのタブレット出荷が緩やかになっている要因について「Windowsタブレットを中心にハードウェアキーボードが脱着できるデタッチャブル型タブレットか、通常のスレート型タブレットを選択するべきかを検討している状態」と分析している。

 ベンダー別シェア(出荷台数)は、1位「アップル」37.8%、2位「ファーウェイ」13.9%、3位「富士通」10.8%、4位「ソニー」8.2%、5位「NECレノボグループ」5.7%、6位「マイクロソフト」5.0%であった。
《奥山直美》

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