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2016年1月ジュニアNISA開始…祖父母から孫への資産贈与に期待

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ジュニアNISAに関する意識調査(スパークス・アセット・マネジメント調べ)
  • ジュニアNISAに関する意識調査(スパークス・アセット・マネジメント調べ)
  • ジュニアNISAは子どものマネー教育につながると思うか(スパークス・アセット・マネジメント調べ)
  • 2015年の日本株式市場を表す漢字1文字(スパークス・アセット・マネジメント調べ)
  • 2015年の投資の損益着地予想(スパークス・アセット・マネジメント調べ)
  • 2016年以降の日経平均株価予想(スパークス・アセット・マネジメント調べ)
 2015年の投資について約5割の投資家が「プラス」着地を予想していることが、スパークス・アセット・マネジメントが行った「日本株式市場の振り返りと展望に関する意識調査2015」により明らかになった。調査では2015年の振り返りと2016年の展望を示している。

 日本株式市場の振り返りと展望に関する意識調査は、2015年の日本株式市場の総括と2016年以降の見通しについて探ることを目的に11月9日~11月10日の2日間、全国の20~79歳の投資経験者を対象にインターネット調査により実施したもの。1,000名から有効回答を得た。

 2015年の投資に関しては、現役投資家の49.7%がプラス着地になると予想。マイナス着地予想は19.5%だった。株式投資家に限定して見ると53.0%と過半数がプラス着地を予想した。2015年の日本株式市場を表す漢字の1位は「乱」、2位「迷」に。15年ぶりの日経平均株価2万円突破や8月のチャイナショックによる世界同時株安など、株価が乱高下したようすをイメージした回答が多く上がった。

 また、調査では2016年1月からスタートするジュニアNISAに関しても意識調査を実施。通常のNISA同様投資した年から5年間非課税で口座開設対象が0歳から19歳までのジュニアNISAは、年間投資枠が上限80万円で原則親権者などが代理で資産運用する新たな制度。ジュニアNISAを利用したいと回答したのは26.5%、73.5%は利用したいと思わないと回答し、制度開始前の段階では利用意欲はまだ低い状況が見られた。

 ジュニアNISAが子どものマネー教育につながると思うかという質問では、34.2%が「そう思う」と回答。年代別にみると20代女性の48.0%はマネー教育につながると考えている傾向が見られた。子どもの大学進学や留学を促進すると思うかとの質問では「そう思う」が26.7%と、全体としてマネー教育の材料や教育費の備えとして捉えている投資経験者は少ない印象。一方、祖父母世代から孫世代への資産贈与の手段として有効だと思うかとの問いには50.1%が「そう思う」と回答。祖父母世代から孫世代への資産贈与としてはジュニアNISAが有効な手段になると考えられているようだ。

 そのほか調査では、個人投資家の投資先や2015年の投資を動かしたニュース、2016年以降の日経平均株価予想、長期保有したい銘柄などをまとめている。調査結果は、スパークス・アセット・マネジメントのWebサイトで確認できる。
《畑山望》

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