旺文社の教育情報センターは12月13日、2017年度大学入試調査報告を発表した。2017年度大学入試（推薦・AO、一般入試）における英語の外部検定利用について、全大学の入試要項の分析を実施。外部検定としてもっとも採用されていたのは「英検」で、9割以上となった。 調査によると、全764大学中314大学が推薦・AOで、110大学が一般入試で外部検定を利用していた。特に一般入試は前年の50大学から大きく増加しており、今後も急速に数を増やすと見込まれる。2016年度は、国立大学の推薦・AO、地方私立大学の一般入試で新規導入が目立ったという。 大学が入試に利用するおもな外部検定の採用率をみると、もっとも多いのは「英検」で、推薦・AOの96.2％、一般入試の91.8％にのぼった。学習指導要領に沿った出題が理由のようだ。そのほか、「TOEIC」が8割以上、「TOEFL」が7割以上など。大学入試専用試験として開発された「TEAP」の利用率は、一般入試において71.1％だった。 外部検定利用入試で求められるレベルを英検級に換算して集計したところ、推薦・AOは準2級が48.5％、2級が33.6％。一般入試では、2級が35.1％、準1級33.5％、準2級が29.3％だった。推薦・AOより一般入試の方が高レベルを求める傾向にあり、準1級レベルを求めるのは国立大学と難関私立大学が中心だった。なお、国が高校卒業時の目標として定めるのは英検準2～2級程度であるため、推薦・AOの求めるレベルは標準的といえる。 旺文社の教育情報センターによると、センター試験に代わる新しい「共通テスト」でも英語試験として外部検定の利用を検討されているが、すでに各大学の個別試験で利用が急増しているという。入試本番前にあらかじめ外部検定を取得しておくことが、新しい大学入試のスタイルとして広がっていく可能性があると予測している。
