生涯のうち国民の2人に1人がかかるという「がん」。文部科学省では、「学校保健の推進」の一環としてがん教育を推進している。文部科学省は4月25日、Webサイトに学校におけるがん教育推進のための教材、および外部講師を用いる際のガイドラインを掲載した。
聖母女学院と聖母被昇天学院の各小学校、中学校、高校、計6校は、2017年4月に教育改革を実施する。「21世紀型教育」を始動させるほか、校名変更や男女共学化も同時に進行。時代の変化とグローバル社会に対応し、次世代に活躍できる人材育成を目指す。
文部科学省は4月21日、平成28年度スーパー食育スクールの指定校を発表した。指定期間は1年間。福島県三春町立三春中学校や私立花咲徳栄高校、鹿児島県立楠隼中学校・高校など12校が選定された。
高校1年生の英語スピーキング能力は「定型的な受け答えならできる」がもっとも多く、英語教師60％が「多少の不自由さはあっても英語で仕事ができる」レベル以上であることが、アルク教育総合研究所の調査により明らかになった。
プレミアスポーツアカデミーは、サッカートレーニングと生きた英語が学べる「アーセナル サッカースクールジャパン合宿キャンプ」を夏休みの期間に開講する。
大学を選ぶ際、無視できないのがお金の問題です。最近では若者の貧困が取り沙汰され、学費を稼ぐために風俗店で働く女子大学生のことが話題になりました。
そんななか、市民からの声を受けて日本学生支援機構の
ロイロは4月22日、栄光が運営する栄光ゼミナール高等部「ナビオ」の全34校、約5,000台のiPadに、ロイロが開発するタブレット用授業支援アプリ「ロイロノート・スクール」が導入されることを発表した。グループ指導、個別指導ともに全教科で利用予定。
次世代のロボット開発を担う中高生を応援しようと、リバネスはTEPIA先端技術館と連携して、中高生ロボット開発チームに30万円を助成する「TEPIAチャレンジ助成事業」を創設した。採択チーム数は、最大10チーム。5月9日まで申請を受け付けている。
大学通信が運営する携帯サイト「教育進学総合研究所」は4月21日、「東京大学に強い高校ランキング2016」を発表した。1位は「開成」で35年連続のトップとなった。2位は「筑波大学附属駒場」、3位には「麻布」と「灘」が入った。
パナソニックセンター東京は7月23日・24日、小学校高学年～高校生を対象とした「リスーピア大学」を開催する。「Japan Prize」を受賞した科学者による特別プログラムで、最先端の科学研究や研究者と触れ合うことができる。入場無料。事前に申込みが必要。
河合塾の入試情報サイト「Kei-Net」は4月15日、各大学の公表資料をもとにまとめた「2015年度・2016年度の大学別入試結果」を公表した。志願者数前年比は、東京大学が98％、京都大学が100％、慶應義塾大学が103％、早稲田大学が104％となった。
ヨーク留学センターは5月21日、4月に引き続き第2弾となる「まだ間に合う夏しかできない留学体験セミナー～帰国者と交流編～」を品川・ヨーク国際留学センターにて開催する。夏休み期間の留学に向け、留学体験者から生の声を聞くことができる貴重な機会だ。
科学技術振興機構（JST）は4月20日、「女子中高生の理系進路選択支援プログラム」平成28年度採択機関を公表した。採択先は、筑波大学や東京女子医科大学、長崎大学など10件。支援期間は2年間、1件あたり300万円／年が支援費として支給される。
熊本地震の発生を受け、大阪府は被災地域の児童・生徒らの大阪府公立高等学校、大阪府公立支援学校への受入れを開始する。大阪府公立高等学校への転入学に要する入学検定料および入学料は特別免除される。
熊本地震を受け、多くの大学が被災した在学生への支援を表明している。これから入学を希望する受験生に対しての措置を講じる大学もあり、同志社大学や早稲田大学では、災害救助法適用地域にて被災した受験生に対して、入学試験の検定料免除などを行う。
河合塾が運営する入試情報サイト「Kei-Net」は4月20日、2017年度入試情報の「新設大学・増設学部・学科一覧」の最新情報を掲載した。名古屋大学が情報学部を新設するほか、神戸大学では国際人間科学学部を新設する。
