いこーよ総研は「2022年2・3月のお出かけ市場レポート」で、お出かけ意欲に回復傾向がみられるとの分析を発表した。ユーザーアンケートからは、春休みにお出かけを予定している家庭が多いこともわかった。
東京大学先端科学技術研究センター人間支援工学分野、中邑研究室は2022年3月26日、LEARN活動報告会「子どもが変える未来の学び」をオンライン開催する。LEARNの2021年度の活動を伝える。
イー・ラーニング研究所は「2022年：お小遣い並びに新学年に向けての調査」を実施。調査を通して、お小遣いの支給開始時期やその方法等が多様化してることがわかった。また親は、お金を通してさまざまな能力を身につけてほしいと考えていることも明らかとなった。
文京学院大学は2022年3月17日、「こども家庭庁」創設の報道を機に考える「子どもの権利」について、オピニオンレターを発行した。同大外国語学部の甲斐田万智子教授が、「子どもの権利」に基づいた「こども家庭庁」の創設を提言している。
BenQのアイケアモニターGWシリーズ最新製品「GW2485TC & GW2785TC」を子供の学習環境にどう取り入れたら良いのか。プロ家庭教師集団「名門指導会」副代表、中学受験情報局「かしこい塾の使い方」主任相談員の辻義夫先生に、探究学習活用のヒントとメリットについて聞いた。
大阪弁護士会は2022年3月26日、「子どものためのLINEによる無料相談会III」を実施する。不登校やいじめ、友人関係、親からの虐待等、不安や悩みを抱える子供たちの相談に無料で応える。対象は20歳未満の未成年者本人からの相談のみ。
大阪大学の免疫学フロンティア研究センター（IFReC）企画室と大学院医学系研究科広報室は2022年3月14日、感染予防のための免疫学について分かりやすく伝える教材の提供を発表した。
アクサ生命保険は2022年4月15日、教育情報サイト「リセマム」読者に向けて、オンライン特別講座「納得して子育てするためのマネー＆ライフプランづくり」を開催する。対象は未就学もしくは学齢期のお子さまをおもちの保護者。参加費無料。事前申込制。
日本ユネスコ協会連盟は、子供たちの学びを支える「災害子ども教育支援」事業を新たに創設した。日本各地で起こる地震、津波、台風、豪雨、土砂災害をはじめとする自然災害から子供たちの未来を守るため、平時より「災害子ども教育支援募金」への協力を受け付ける。
増進会ホールディングス（Z会グループ）のグループ会社であるZ会は、2023年4月に大学に進学する新高3生を対象に「Z会奨学生」の募集を開始した。2022年3月31日まで、事前登録を受け付けている。
東京都教育委員会は2022年3月10日、都立高等学校等における校則等に関する取組状況について発表した。校則等について自己点検に取り組むよう各校に通知し取り組んだ結果、「髪を一律に黒色に染色」「下着の色の指定」といった5項目196課程の廃止が決定したという。
リクルートが提供するオンライン学習サービス「スタディサプリ」は2022年3月9日、全国の卒業を迎える高校3年生に向けたメッセージ企画「18の問い」を公開した。ムービーを通じて、この春に卒業を迎える18歳の価値観や考え方に触れることができる。
開発教育協会（DEAR）は2022年3月9日、ワークショップ教材「18歳・成人年齢の引き下げ」を発行した。対象は中学生以上。実践者用の手引きとワークシートがセットになっており、Webサイトから事前申込のうえ、無料でダウンロードして利用できる。
安全靴や作業着等を販売する通販サイト「ミドリ安全.com」は、子供と同居する母親を対象に「家庭での防災への取り組みや防災食（非常食）の備えについての実態調査」を実施。2022年3月4日に調査結果を公表した。
国際NGOプラン・インターナショナルは2022年3月8日、国際女性デーにあわせ「日本における女性のリーダーシップ2022」のレポートを発表。積極的に意見を述べることができる女性は4人に1人で、あまり積極的とはいえない現状が浮き彫りとなった。
東武鉄道（東武）東上線成増（なります）駅（東京都板橋区）が3月8日から「なりもす駅」に変わっている。
