関東圏内J:COMグループ5社は、2021年5月22日・23日に開催される「第73回春季関東地区高等学校野球大会」の準決勝・決勝を、J:COMのコミュニティチャンネル「J:COMチャンネル（地デジ11ch）」にて実況生中継で放送する。春の関東大会の生中継はJ:COM初。
タニタが行った体温計に関する意識調査で、学校や仕事を休もうと思う体温は、「37.5度以上」「38.0度以上」「37.0度以上」の3つに回答が集中することがわかった。一方、体温計の使い方やその特性について、正しく理解されていない実態が明らかになった。
東武鉄道（東武）は5月6日に発表した2021年度の鉄道事業設備投資計画で、独自の鉄道乗車ポイントサービスを開始することを明らかにした。
クックパッドは2021年4月26日、「コロナ禍前後での家庭の料理に関する実態調査」の結果を公表した。コロナ禍以降、34.4％の家庭で料理の参加人数が増加し、67.8％が「家族で一緒に料理を作って楽しみたい」と回答している。
他人と食事をすることについて「かなり苦手意識がある」と回答した人は12.1％で、小学校のクラスに換算すると1クラスに約4人が該当することが、日本教育資料が2021年5月6日に発表した調査結果より明らかになった。
文部科学省は2021年4月28日、学校における新型コロナウイルス感染症に関する衛生管理マニュアル「学校の新しい生活様式」を改訂した。変異株の罹患率や対策を新たに盛り込み、消毒作業の合理化、地域の感染レベルに応じた活動場面ごとの感染症対策等を追記している。
流行拡大の大きな要因の1つとなっている新型コロナウイルス変異株。子供への感染力が高いと言われているが、15歳未満の子供については従来のものと比較して広がりやすい訳ではないと、感染症の専門家が文部科学省が実施したインタビューで答えた。
ポピンズは2021年4月27日、愛知県と協働し、育児中の保護者が新型コロナウイルス感染による入院等で一時的に子供の育児ができなくなった場合の保育支援を実施していくことを発表した。
4月25日、東京、京都、大阪、兵庫の4都府県に対して3度目の緊急事態宣言が発出されたことを受けて、関係する各鉄道事業者が対応に追われている。
環境活動家の谷口たかひさです。前回は「今の教育システム」について紹介しましたが、今回は「義務教育の勘違い」についてお伝えしたいと思います。
東京都は新型コロナウイルス感染拡大による緊急事態宣言後の都の緊急事態措置として、2021年4月25日から5月11日までの間、都立文化施設の休館等および開催を予定していた文化事業の中止等を発表した。休館する施設は、東京都美術館など10施設。
東京都は新型コロナウイルス感染拡大による緊急事態宣言後の都の緊急事態措置として、2021年4月25日から5月11日までの間、都立スポーツ施設等について休館する。全館休館となるのは、東京武道館など7施設。個人使用等は中止に、団体使用は一部無観客を除き中止となる。
東京都立中央図書館および多摩図書館は、2021年4月25日に再度適用された国の緊急事態宣言を受け、新型コロナウイルス感染症の感染拡大防止のため4月25日から当面の間、来館サービスを休止する。引き続き、来館しなくても利用できるサービスを提供する。
文部科学省は2021年4月21日、2020年度（令和2年度）「つながる食育推進事業」の成果報告書を公表した。福島、埼玉、静岡、奈良、愛媛の5県が、栄養教諭を中心とした食育の取組みについて実践例や成果、課題等をまとめている。
厚生労働省、全国社会福祉協議会、児童育成協会は、毎年5月5日の「こどもの日」から1週間を「児童福祉週間」と定め、児童福祉の理念の普及・啓発のための事業や行事を行っている。中央省庁の各庁舎では、開庁時間中に「こいのぼり」を掲揚する。
東京ガスと住環境計画研究所は、学校向け「省エネ教育プログラム」を開発し、2017年度から2020年度の環境省の実証事業を通して、省エネ教育が家庭のCO2排出量を約5％削減することを確認したと発表した。
