マイナビ、高校生向け総合オンライン学習サイト「locus」を2020年4月オープン
マイナビは、2020年4月に高校生向け総合オンライン学習サイト「locus（ローカス）」をオープンする。フィールドスタディ（職業体験）を効果的に行えるよう、事前学習から事後学習を通し、地域や産業、地元企業やさまざまな職業とのつながりを学び、探究学習が行える。
6/1時点の内定率は71.1％…ディスコ「6月1日時点の就職活動調査」
ディスコは、2020年3月卒業予定の大学4年生（理系は大学院修士課程2年生含む）を対象に、2019年6月1日時点での就職活動に関する調査を行い、その結果を発表した。
東京女子大、就活支援にVRを活用した面接体験動画を導入
東京女子大学キャリア・センターは、VR（バーチャルリアリティ）を用いた採用面接体験動画を2019年5月27日より導入した。学生は、より能動的で記憶に残りやすい方法で面接の練習ができる。
大卒就職率97.6％、過去2番目の高水準…文科省・厚労省調査
文部科学省と厚生労働省は2019年5月17日、2019年3月大学等卒業者の4月1日現在の就職状況を発表した。大学生の就職率は97.6％。前年同期比0.4ポイント減ながら、調査開始以来2番目に高く、引き続き高水準を維持している。
2020年卒「就職人気企業ランキング」5年ぶり1位交代…首位に返り咲いたのは？
学情は2019年3月18日、全国の2020年卒学生を対象に実施した「就職人気企業ランキング」を発表した。総合1位は「伊藤忠商事」となり、6年ぶりに首位に返り咲いた。前年調査まで4年連続で総合1位だった「ANA」は5位にランクダウンした。
はとバス初の男性バスガイド誕生へ、バスガイドから女性運転士への転身も
東京都内をはじめ首都圏で定期観光バスを運行する「はとバス」は3月11日、同社初となる男性バスガイド候補生2名を採用すると発表した。男性バスガイドは約1か月の研修を受けた後、4月下旬に初乗務する予定だ。
企業の「オヤカク」への意識高まる…親が与える就活資金援助は平均8.4万円
ネオキャリアは「就職活動における『企業』と『親』に関する調査」を実施し、その結果を2019年2月27日に発表した。
カーセブン、新入社員の奨学金支援制度を導入…月額上限3万円で36か月間支給
自動車小売・販売のフランチャイズチェーンのカーセブンは2019年2月19日、新入社員の奨学金返済や免許取得費用の負担軽減を目的に、「奨学金支援制度」および「自動車運転免許取得補助制度」を導入したと発表した。
自動運転関連の求人、前月比3.8％増…「学びながら始められる」などのフレーズでの募集も
自動運転専門ニュースメディア「自動運転ラボ」は、国内における自動運転関連求人数の最新調査をまとめ、その結果を発表した。
就活前の大学生対象…スポーツビジネスイベント「パーソル パ・リーグ大学」3/7
パーソルホールディングスは、パシフィックリーグマーケティングとスポーツビジネスをテーマにしたイベント「パーソル パ・リーグ大学 for dodaキャンパス」を3月7日（木）に新宿三井ビルにて開催する。
新入社員が選ぶ、試験勉強お役立ちグッズ3選
2月は学生にとって受験シーズンでもある。試験勉強に役立つ、おすすめ文房具を3つ紹介する。
農学系からリケジョに転身、ヤマハでバイク開発「ブレーキのスペシャリストに」
ヤマハ発動機に入社2年目の渡邊真帆さん（PF車両ユニット 車両実験部）は、新型バイクのABSブレーキを担当するセクションで働いている。
リケジョのお仕事事情「スカートにピンヒールで走行実験」女性目線で製品開発
理系女子いわゆる「リケジョ」。そのキャリアは社会での活躍にどのように生かされているのか。大学で機械工学を学び、ヤマハ発動機で新型バイクの開発に携わる神谷久美子さんに聞いた。
就活ルール廃止に47％の学生が賛成、不満は服装や髪型の暗黙のルール
日本経済団体連合は2018年10月9日、就職活動の開始時期などを定めた「採用選考に関する方針」を2021年入社の就職・採用活動から廃止することを正式に発表し、就職活動のスケジュールやルールのあり方に関心が高まっている。
子どもに働いてほしい企業、2位は「トヨタ自動車」1位は？
就活生の保護者が子どもに働いてほしい企業は、1位「公務員」、2位「トヨタ自動車」、3位「NTT」であることが、マイナビの調査により明らかになった。子どもに働いてほしい業界は、1位「官公庁・公社・団体」、2位「医療・調剤薬局」、3位「総合商社」であった。
経団連が採用の在り方・大学教育を提案…産学協議会を設置
日本経済団体連合会（経団連）は2018年12月4日、「今後の採用と大学教育に関する提案」を発表した。大学と経済界が継続的に対話する枠組みとして、「採用と大学教育の未来に関する産学協議会（仮称）」の設置を提言したほか、多様で柔軟な採用・選考機会などを求めている。
