埼玉県は日本薬科大学と共催し、7月29日、県内在住および県内高校に通学する高校生を対象に「一日薬剤師体験教室」を開催する。定員は60名。7月1日から8日までの期間、参加者を募集する。
河合塾は6月15日、2015年度の大学入試動向を分析し、総括した結果を公表した。ポイントとして、「現役中心入試へ」「新課程初年度入試」「文低理高崩れる」の3点をあげている。
県内就業者の奨学金返還額を補助する新制度を山口県が創設した。対象は、日本学生支援機構の無利子奨学金を受けている理系大学院と薬学部の学生。県内製造業への通算8年以上の就業で奨学金返還額(2年間の貸与額)を全額補助する。平成27年度は、全国から20人を募集する。
文部科学省は3月20日、「6年制薬学部への編入学・転学部について」と題した報告書を公表した。調査結果を基に編入学や転学部の実態や課題をまとめる一方、受け入れ基準や年次の明確化、適切な選抜方法や受け入れ後の教育などを求めている。
大阪医科大学と大阪薬科大学は3月20日、学校法人の合併契約を締結したと発表した。平成28年4月に「大阪医科薬科大学」として新たにスタートすることを目指している。将来的には、大学統合も視野に入れているという。
河合塾は2月5日、2015年度入試情報として国公立大学志願状況の速報分析を発表した。学部系統では「文低理高」に歯止めがかかり、医療系などが人気低調だった。難関国立大の志願者は、東大が前年並みだったほか、名大や阪大で増加、京大や九大で減少した。
河合塾は1月22日、大学入試センター試験の受験者データを基に分析した国公立大学の志望動向を発表した。センター試験の平均点は、国語が大きく上昇した一方、数学や地理などで下がり、文理で明暗がわかれたが、国公立大出願予定者に大きな変化はないという。
マイナビ採用サポネットは、2015年卒業の「薬系」学生の就職活動についてまとめた。学科系統別で内定率が9割と一番高かった結果(8月末)から、採用の競争が激しいといわれる「薬系」学生の就職活動の時期などについて紹介している。
学校・教育機関発表のプレスリリースよりピックアップ。9月1日は帝京平成大学、明海大学、東京薬科大学の情報を紹介する。
代々木ゼミナールは「全国国公立・私立医歯薬科大学受験相談会」を10月4日に大阪城ホールで、10月25日に新宿エルタワーで、それぞれ開催する。入場無料、事前申込制となっている。
平成26年度に定員割れ(入学定員充足率100%未満)となった私立大学は45.8%に上ることが8月7日、日本私立学校振興・共済事業団が公表した「平成26年度私立大学・短期大学等入学志願動向」から明らかになった。定員割れは、入学定員800人未満の大学に多い傾向にあった。
学校・教育機関発表のプレスリリースよりピックアップ。7月7日は奥羽大学、学習院大学、実践女子大学、神田外語大学、千葉商科大学、玉川大学の情報を紹介する。
関西大学、大阪医科大学、大阪薬科大学が運営する「三大学医工薬連環科学教育研究機構」は8月19日から22日、高校生対象の「サイエンスキャンプ」を開催する。3大学を会場に3泊4日間、研究者らの直接指導で実験や実習を体験することができる。応募締切は6月13日。
厚生労働省は3月31日、薬剤師や診療放射線技師、臨床検査技師など6つの国家試験の合格発表を行った。薬剤師国家試験の合格率は、前年より18.26ポイント低い60.84%となった。大学別の合格率がもっとも高いのは「金沢大学」92.5%だった。
中京大学と岐阜薬科大学は1月6日、全国初となるMBA(経営管理学修士)と博士(薬学・薬科学)の両方の学位が取得できるダブルディグリー制度に関する協定を締結した。医薬の研究と経営両面で活躍できる人材育成を目指していくという。
「リケジョ」と呼ばれる工学系の女子学生が、微増傾向にあることが、大和総研の調査レポートからわかった。大学生に占める女子学生の割合が年々増加傾向にある中、女子比率の低い工学でも学年が下がるほど女子学生数が増える傾向にあった。