教科書とは、小学校、中学校、高等学校、中等教育学校およびこれらに準ずる学校において、主たる教材として用いられる児童または生徒用図書で、文部科学大臣の検定を経たもの、または文部科学省が著作の名義を有するもの。
デジタル教材を開発するLibry(リブリー)は、2020年4月に東京書籍の高校理科教材「ニューグローバル」基礎シリーズ、2020年9月に啓林館の中学校数学教科書「未来へひろがる数学1」と準拠問題集「未来へひろがる数学問題集1」のリブリー版をリリースすると発表した。
徳間書店は2020年2月18日、3歳から12歳の子ども向け運動の教科書「医師も薦める子どもの運動」を発売した。著者は、青山学院大学駅伝チームなど数多くの日本を代表するトップアスリートを指導するフィジカルトレーナー中野ジェームズ修一氏。
スタディプラスは、学習塾で利用されるデジタル教材の学習データを集約する「Studyplus for School SYNC」を開始した。TripleWinが提供する教材「成績Apシステム/Ap教科書ナビ」と提携を開始し、学習データの自動収集が可能になった。
ジャストシステムの「スマイルゼミ 小学生コース」が、2018年に続き「イード・アワード2019子ども英語教材 小学生の部」において最優秀賞を獲得した。こだわりや、教材の特徴についてラーニングイノベーション事業部・企画マーケティンググループの寺尾房代氏に取材した。
文部科学省は2019年3月26日、2020年度から小・中学校で使用される教科用図書の検定結果を公表。小学校においては、検定申請件数164点すべてが合格となった。5月下旬より、全国7会場で教科用図書検定結果の公開を行う。
教育図書は2019年3月、あと3年で成年年齢が20歳から18歳に引き下げられることに備えた中学生・高校生向けの映像教材と副教材ワークノートを発行した。映像教材は解説書・ワークシート付きで1万5,000円、ワークノートは140円(各税別)。
文部科学省は2019年(平成31年)2月8日、2019年度(平成31年度)学習者用デジタル教科書の発行予定について、都道府県教育委員会教育長などに通知した。2019年1月時点の発行予定状況を小学校・中学校・高校別で一覧にまとめ、文部科学省のWebサイトからも公表している。
新興出版社啓林館は、江崎グリコとコラボレーションした2019年度版「教科書ぴったりテスト」の4冊セットを2019年1月7日に発売した。付録として、プログラミング教材「GLICODE」の学習用キットが付いている。ネット書店以外の書店にて数量限定で販売している。
文部科学省は平成30年12月27日、「学習者用デジタル教科書の効果的な活用の在り方等に関するガイドライン」を公表した。平成31年度からデジタル教科書が制度化されることを受け、学習者用デジタル教科書の効果的な活用方法や留意点などを整理している。
小学館は2018年11月29日、歴史教科書で定評がある山川出版社の編集協力を得た「小学館版学習まんが 世界の歴史」全17巻を同時発売した。授業や受験にも役立つ内容で、小学校高学年から楽しめる。全巻セットは特典付きで1万6,660円、別売りは1巻あたり980円(各税別)。
Lentrance(レントランス)は2018年10月31日、学習用ICTプラットフォーム「Lentrance」を介した学校へのデジタル教科書供給と利用に向け、アプリ方式、校内・自治体配信方式、クラウド配信方式の3つの方式で提供することを発表した。
eライブラリー有限責任事業組合は2019年4月より、全国の教科書供給会社の有志29社と出版社企業8社が共同開発した小中高等学校向けの電子書籍サービス「School e-Library(スクール イー ライブラリー)」を有料で提供する。
地域コミュニティーサービス「マチコミ」を展開するドリームエリアが実施した調査によると、保護者の71.2%が学校に教材を置いておく子どもの「置き勉」に賛成していることが明らかとなった。
「お金の教科書」を2018年8月17日より一般販売しているフォルケが、全国350のこども食堂をつなぐ「こども食堂ネットワーク」とコラボレーション。こども食堂に通う子どもたちに同書を配布することを2018年9月6日に発表した。
文部科学省は2018年9月18日、高等学校教科用図書検定基準等の改正に関するパブリックコメント(意見公募手続)の結果を公表した。「歴史総合で世界史と日本史が一緒になることで扱う人物や案件が少なくなることが懸念される」など307件の意見が寄せられた。
理数専門出版社として教科書などの発刊を行う新興出版社啓林館は2018年9月22日、「食」を切り口に学校で学ぶ理科が身のまわりにどう生かされているかを伝えるイベント「食と科学のふしぎ博」を開催する。入場無料。17の企業・団体が参加体験ブースを設ける。