【NEE2014】大学改革やグローバル化政策にはビッグデータ分析が必須

 6月5日に開幕したNew Education Expo(NEE)は、層の厚い講師やスピーカーによるセミナー、ワークショップ、パネルディスカッションに定評があり、単なる展示会・見本市とは違った特徴を持つ教育関係向けカンファレンスだ。

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慶應義塾大学大学院特任准教授 伊藤健二氏
  • 慶應義塾大学大学院特任准教授 伊藤健二氏
  • 大学改革の検証
  • モチベーションが高い人材とは
  • モチベーションと相関がある活動
  • 業種別離職率
  • 日本では転職はキャリアダウンという実態
  • 海外志向のある人材
  • アクティブラーニングの学習モデル(第一段階)
 6月5日に開幕したNew Education Expo(NEE)は、層の厚い講師やスピーカーによるセミナー、ワークショップ、パネルディスカッションに定評があり、単なる展示会・見本市とは違った特徴を持つ教育関係向けカンファレンスだ。

 その中、大学改革やグローバル化について、実際の学生や卒業生数万人規模の調査・分析によって、そのあり方や効果を問うセミナー「1万人以上のビッグデータで見る大学改革の今後」が5日に開催された。スピーカーは慶應義塾大学大学院特任准教授 伊藤健二氏および東海大学情報教育センタ 講師の白澤秀剛氏だ。

 データによる分析の重要性を説く伊藤氏は、たとえば、就職5年後も高いモチベーションを維持している人材は大学生時代にインターンへの参加、就職活動、業界研究などに取り組んだ学生だという。このような学生の場合、進路希望とのミスマッチが少なく、モチベーションが高く職場肯定度も高いという。しかし、国際交流や留学を経験した学生は、必ずしも就業後のモチベーションにつながっていないという。また、職場肯定度が高い層は、自己啓発の時間や上昇志向が薄れるようだ。

 さらに、「目的を設定した行動」「相手との違いを理解する」などを大学活動で行うことは、「IT」、「専門知識」、「語学」などを学ぶことより、モチベーション維持への正の相関が強いと説明する。

 これに対して、グローバル化や海外志向という視点で分析すると、海外留学や生活経験が海外での就業指向につながるのは当然として、「語学」「新しいもの・解決策を生み出す」「意見の違いを理解する」「他人への働きかけ」などの活動が学生の海外志向を高めるという結果が出ている。しかし「目的を設定した行動」を実践していた学生は、海外志向にはなりにくいという。

 このようにデータによって見えてくる、問題や特性が重要であり、これらを把握した上でグローバル化や大学改革を考えなければならないと伊藤氏は主張する。そして、大学側は学生が就職する業界・業種の離職率など把握しているか、そのフォローができているかという問題も考えてほしいとした。

 また、社会的な課題として、人材流動化に関する日米の環境の違いも指摘した。米国では転職はキャリアアップとなり年収が上がる傾向があるが、日本は職業内容が明確でなく、転職前のキャリアが客観的に生かされず、年収などに直結しないため、キャリアダウンとなってしまうことも多い。「いい人がいたら」的な求人で、企業に求人や採用を委託する風潮にも問題があるとする。
《中尾真二》

中尾真二

アスキー(現KADOKAWA)、オライリー・ジャパンの技術書籍の企画・編集を経て独立。エレクトロニクス、コンピュータの専門知識を活かし、セキュリティ、オートモーティブ、教育関係と幅広いメディアで取材・執筆活動を展開。ネットワーク、プログラミング、セキュリティについては企業研修講師もこなす。インターネットは、商用解放される前の学術ネットワークの時代から使っている。

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