高等教育を受けた日本の女性の就業率は男性に比べ著しく低い実態にあることが、経済協力開発機構（OECD）が9月9日に公表した報告書「図表で見る教育2014」から明らかになった。高学歴成人の就業率は男性92％に対し、女性は69％にとどまっている。 報告書は、教育システムの構造や成果など、OECD加盟34か国に10か国を加えて実施した調査に基づいている。データは、2012年時点のもの。 日本では、高等教育を修了した成人の割合は、2000年から2012年の間に34％から47％に増加。OECD加盟国の中で2番目に高い割合となっている。 25～34歳の年齢で高等教育を修了した人の割合は、男性（56％）よりも女性（61％）の方が高く、いずれもOECD平均（45％）を上回っている。しかし、女性の就業率は男性に比べて著しく低い実態にあり、大学レベルまたは上級研究学位を持つ人の就業率は男性92％に対し、女性は69％。OECD平均（80％）も下回っている。 2012年の国際成人力調査（PIAAC）では、日本の高等教育を修了した成人の37％が読解力調査で最高水準のレベル4または5となった。これは、調査参加国・地域の中でもっとも高い割合で、日本の高等教育の質の高さを示した結果となった。 ただ、読解力がレベル4または5となった成人のうち、18％が非労働力人口であり、OECD加盟国でもっとも高い割合だった。男女別では、男性5％（OECD平均4％）に対し、女性32％（OECD平均12％）と、女性の高さが目立った。 これらの結果から、OECDでは、「女性を中心に日本の人材のかなりの部分が活用されていない」と指摘している。 一方、3歳児が就学前教育機関に在籍する割合は78％で、OECD平均の70％を上回った。日本では、2005年から2012年の間、就学前教育を受ける3歳児の割合が9ポイント以上伸びており、25～34歳の女性の就業率上昇と連動している。そのため、OECDでは「就学前教育の拡大は、日本人女性の労働市場参画をより容易にする可能性がある」としている。
